家電製品からの電磁波

家庭電気製品からの電磁界に関する情報を紹介　　　　　　　

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１．　ヘアドライヤからの磁界
２．　電気（交流式）シェーバからの電磁波
２Ａ．電気（交流式）シェーバからの電磁波　その2

３．　過去の報告書にみる家電製品からの電磁界漏洩の実態　　
４．　国民生活センターで受け付けた相談の内容

５．　ＩＨ調理機からの漏洩磁界の例　
５Ａ．IH電磁調理器からの電磁界漏洩がICNIRPの規定を超えていると明記してあるWEBの例
５Ｂ．日立のIH調理器からの電磁波漏洩レベル
５C．JEIC　News　No. 39（2015年6月発行）に掲載されたIH調理器からの電磁波測定結果

６．　産業労働衛生の観点から見たペースメーカ着用者への電磁調理器からの電磁界の影響
６Ａ．家庭用電気マッサージ器の心臓PMへの影響

７．　電気毛布の使用と乳がんリスクのＬａｄｅｎ研究　
８．　電気毛布の使用による乳がんリスクを否定するＭｃＥｌｒｏｙ研究　
９．　電気毛布の使用と子宮内膜腫瘍との関係
９A．2007年のAbelらの電気毛布と子宮がんの関係を示唆する研究

９B．電気毛布の電磁波と小児脳腫瘍の関係の症例対照研究　1996年
９Ｃ．Ｗｉｋｉｐｅｄｉａの電気毛布に関する誤り
９Ｄ．電気毛布の電磁波と睡眠に関する検証

１０．電気温熱ベッドと妊娠　Ｌｅｅの2000年研究
１１．電気温熱ベッドと妊娠　Ｌｅｅの2002年の研究

１３．Hatchの家電製品と小児白血病疫学1998の研究　
１４．Htachの論文に関連するNIH　Release 1998 家電製品　
１４Ａ．Htachの論文に関連するNIH　Release 1998 家電製品に関するＱ＆Ａ
１４B．Ｋａｕｎｅの2000年の研究　ＴＶ受信機からの磁界と白血病

１５．2003年　家電成製品からの電磁界報告書　
１５Ａ．家電製品からの電磁波測定結果　2007年度報告
１５B．家電製品からの電磁波測定結果　2013年度報告


１６．欧米でＩＨ調理器が普及始める？
１６Ａ．中国でもＩＨ調理器は普及
１６B．IH調理器の欧米における普及

１２．電子レンジからのマイクロ波電波の漏洩　
１７．電子レンジに関するＷＨＯの見解
１７Ａ．ロシアでの電子レンジ禁止
１７B．電子レンジの加熱で変性という論の検証−１　　食事での実験
１７Ｃ．電子レンジの加熱で変性という論の検証−2　　母乳の加熱時の変性
１７Ｄ．電子レンジの加熱で変性という論の検証−3　　ビタミンＢ１２　に関する日本の研究
１７E．電子レンジの加熱で変性という論の検証−4　　D-アミノ酸形成
１７F．電子レンジの加熱で変性という論の検証−５　　D-アミノ酸形成を否定
１７G．電子レンジの加熱で変性という論の検証−6　　D-アミノ酸形成を否定
１７H．電子レンジの加熱で変性という論の検証−7　　牛乳の変性はなかった研究
１７I．電子レンジの加熱で変性という論の検証−8　　D-アミノ酸形成を否定
１７J．電子レンジの加熱で変性という論の検証−9　レビュー論文
１７K．電子レンジの加熱で変性という論の検証−10　問題はないとする論文
１７L．電子レンジに関するリタ・リーの研究の調査
１７Ｍ．電子レンジの加熱で変性という論の検証−1１　問題はないとする論文
１７Ｎ．電子レンジの使用に関するアメリカ・カナダのNPO法人公益科学センターの２００５年刊行物
１７NA．Koppの原典は？
１７Ｏ．電子レンジ加熱水で「植物がかれた」の検証　捏造された2006年の報告
１７Ｐ．電子レンジでの加熱血液輸血で死亡したとして裁判になった事例　アメリカ1993年
１７Ｑ．電子レンジでの調理時の変性に関する2006年の大阪市立大学の博士論文から
１７R．生協の試験で、電子レンジ加熱は茹でるよりビタミンCの残存が多い
１７S．1979年の千葉大学研究紀要から電子レンジ加熱によるビタミンCの変化
１７T．電子レンジでの調理は危険とポーリングが唱えたとする説の検証
１７U．1967年大阪成蹊女子短大・橋谷らの電子レンジ加熱に関する研究から
１７V．1988年名古屋女子大・大庭の電子レンジ加熱研究から
１７W．電子レンジ加熱で抗酸化作用増加　2013年大崎らの研究
１７X．1985年 Hoffmanらの電子レンジ調理に関する研究
１７Y．Grossらの1982年電子レンジでの調理影響に関するレビュー
１７Z．野島らの電子レンジの電磁波と熱の影響に関する研究
１７ZA．電子レンジ調理での影響　オランダの1995年研究
１７ＺＢ．電子レンジは危険という新谷浩実論の検証
１７ＺＣ．Ｒａｓｏｏｌｙらの２０１４年マイクロ波加熱の研究


１８．ＩＨ電磁調理器も問題？
１９．ＩＨ調理器の関する工業会のＷＥＢの疑問　
２０．ＩＨ炊飯器は大丈夫？
２１．ガス関係会社もＩＨ調理器を製造・販売？
２２．Yahooの掲示板にあったIH調理器不採用の事例
２３．IH調理器に使用されている20KHzなどの中間周波数磁界の発がん性評価結果

２４　欠番

２５．ＩＨ調理器からの磁界による人体誘導電流の研究
２５A．伊藤らIH調理器による誘導電流2005年の研究
２６．ＩＨ調理器の磁界のワースト条件は？
２７．IH調理器用電磁波防護エプロンの効果？
２８．IH調理器の電磁波が怖くて、オール電化をやめて、ガスにすれば、安全か？？？
２９．もうひとつのＩＨ調理器からの磁界による誘導電流の解析
３０．今　ひとつ正確ではない　ガウス通信81号のIH調理器の記事
３１．市民科学研究室からの報告「業務用IHクッキングヒーターからの電磁波 ICNIRPの基準値を超える強さ 」
３２．宇都宮大学のIH調理器に関する研究
３３．2007年のＩＨ調理器に関する芳賀研究
３３Ａ．IH調理器からの電磁界漏洩　スイスの報告
３３Ｂ．スイスのＩＴＩＳ財団の2007年報告書
３３Ｃ．韓国でのＩＨ調理器からの電磁波測定結果2009年


３４．電球型蛍光灯から高い高周波電界強度が測定、本当？
３４Ａ.インバータ蛍光灯照明器具の近傍の電磁界の実測
３４Ｂ．経産省委託の報告書に見る省エネ電球の電界漏洩
３４Ｃ．ハロゲンランプも問題？
３４Ｄ．ハロゲンランプからの発がん性の研究報告-1
３４Ｅ．ハロゲンランプからの発がん性の研究報告-2
３４Ｆ．コンパクト蛍光灯の電磁界に関するHealth Canadaの報告2009年
３４G．照明器具　特に蛍光灯からの紫外線の健康影響を考慮する必要
３４Ｈ．電球型蛍光灯に関する英国の勧告2009年

３５．北里大学によるテレビの電磁波による花粉症増悪の1994年研究
３６．ホテルにあった空気清浄器の磁界
３７．床暖房による低周波磁界2003年展示会で
３７Ａ．床暖房システムからの漏洩
３８．セラミックファンヒータからの磁界測定値2003年
３９．布団乾燥機からの低周波磁界が大きい？
４０．蚊帳の電磁波防護効果を主張していた蚊帳の販売店菊屋のサイト


５１．特記　マットレスのスプリングコイルによる電磁波

１．　ヘアドライヤからの磁界
　以下に紹介する引用文献のＰ４９に掲載されていた内容です。
ヘアドライヤは頭部に密着して使用しますので、電磁波（磁界）を気にする人もいるでしょう。　

この文献によれば、ドライヤからの磁界によって頭部にどの程度の誘導電流が流れるかを計算した論文が紹介されています。
ドライヤからの磁界は距離で急激に変化がするので、磁界の大きさを測定しても、その結果が頭部にどのように影響を与えるか判定が困難です。　そこで、頭部に誘導する電流を計算した研究が行なわれました。

ドライヤからの磁界は、頭部表面で最大２３．５マイクロテスラ（２３５ミリガウス）とした。　周波数を５０ＨｚｙとしたときのＩＣＮＩＲＰの参考ベルは１００マイクロテスラです。　この状態で誘導電流は局所的に、脳表面で０．１３ｍＡ/ｍ２という値が得られた。
ＩＣＮＩＲＰの基本指針によれば、この周波数の磁界に対しては最大２ｍＡ/ｍ２であるので、十分に規定を満足しています。

ここから筆者のコメント：
磁界の値で考えると１００マイクロテスラに対して局部的に２３．５マイクロテスラと、規定の約２５％に相当しているが、　誘導電流を計算してみれば規定値の６％程度となる。　機器からの磁界が距離によって急激に変化する場合は、磁界の評価では正確に評価できないことになる。

引用文献；　「電磁界の生体影響に関する現状評価と今後の課題」　：電気学会平成１０年発行（入手済み）
この引用文献に紹介されていたドライヤの研究論文：（　原著は未入手）
P. Baraton et al: Magnetically Induced Currents in the Human Body. IEC Technology Trend Assessment.1995

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２．電気（交流式）シェーバからの電磁波

電気シェーバに関しては、以下の論文がある。
　研究者：　中村英樹ら　
　論文名：　電気シェーバによる体内誘導電流の検討　
　掲載雑誌：　電子情報通信学会論文誌Ｂ−�U　１９９６年１２月　

概要は：　
　交流式電気髭剃りの距離ゼロでの磁界は１４ｍＴ（１４０ガウス）と大きく、１０ｃｍ離れた地点でも３０μＴ（３００ミリガウス）という報告がある。研究者はこの数字を基に、磁界源が１４ｍＴで距離の3乗に逆比例して減衰するという磁界条件を設定して。これによって体内に誘導する電流を計算した。
平板と球を想定したモデルで計算を行なった。　体内の誘導電流は体の誘電率に依存するが、ここでは誘電率を０．５Ｓ／ｍとした。　

結果は、最大で平板モデルでは電流密度のピーク値は約０．６３μＡ／ｃｍ２（図の表記では０．００６３Ａ／ｍ２）、球モデルでは約０．５３μＡ／ｃｍ２であり、ＩＲＰＡの指針の根拠値（１μＡ／ｃｍ２）を超えなかった。
よって、交流式電気シャーバの使用時に明らかな健康障害が発生する恐れはないと推察される、と結論。　

　そのデータの一部を引用します。

　　　　　　　　　

　　

さて、ここからは筆者のコメントです。
ここで論拠として取り上げられている体内誘導電流１μＡ／ｃｍ２　＝　１０ｍＡ／ｍ２という数値は、ＩＣＮＩＲＰのガイドラインでは５０Ｈｚの磁界に対する職業的な曝露の基準値になっています。
従って、この値を超えなければ「明らかな健康影響」はないといえますが、ＩＣＮＩＲＰでは一般公衆に関しては、さらに安全率をみて、２ｍＡ／ｃｍ２になっています。

そうすると、単純に考えて、一般公衆の規定値を超えている、といえます。

興味のある方は、原著を読んでください。

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２Ａ．電気（交流式）シェーバからの電磁波　その2

記：２０１０−１−１５

交流式電気シェーバに関しては、研究の続報がありました。

掲載誌；電子情報通信学会論文誌 B Vol.J85-B No.5 pp.706-714 　2002年
タイトル：交流式電気シェーバの磁流源の同定とそれによる頭部内の誘導電流の計算
研究者：上村佳嗣 小島勝哉 山田芳文

あらまし:
日常，我々が使っている電気機器にはかなり大きな磁束密度を生じているものがある。
特に，交流式の電気シェーバの場合，局所的に10mT（100ガウス）を超える。
それらから発生する磁界による人体への誘導電流を評価するには，電気シェーバ内にある磁界の発生源を特定しなければならない。

本研究では，交流式電気シェーバの内部にある磁流源の向きと位置の同定をSPM（Sampled Pattern Matching）法を用いて行った。
その結果，磁流源は一つの磁気ダイポールで近似でき，それは電気シェーバの中心に位置し，使用時の向きは体表と平行に置かれることがわかった。
また，人体頭部を平板モデル，均質球モデル，多層球モデルで模擬し，磁流源から発生する磁界による内部の誘導電流密度を解析的に計算した。
更に，SPFD法，インピーダンス法の計算結果と比較し，相互の妥当性を検証した。

その結果，通常の使用状態ではICNIRP（国際非電離放射線防護委員会）ガイドラインの一般人に対する限界値である2mA/m2を超えないが，ワーストケースでは職業人に対する限界値を超える可能性があることもわかった。

関心のある方は、この論文の全文を入手して読んでください。

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３．過去の報告書にみる家電製品からの電磁界漏洩の実態　　

３−１．平成3年の電気協会の報告書から
平成3年5月、日本電気協会発行「電気用品の漏洩電波の安全性に関する調査研究報告書」がある。　
この報告書は1990年の郵政省（現在総務省）の電波防護指針の発行をうけて、資源エネルギー庁電気用品室が、家電製品からの電波漏洩が電波防護指針に合致しているかを見定めるために行った調査研究結果を纏めたものである。

この報告書の概要を紹介する。
この報告書では、4種類の製品が測定されている。超短波治療器と高周波脱毛器に関しては紹介を割愛する。
電子レンジからの電磁界漏洩は、使用した測定器の測定限界以下となっている。
興味のあるのは電磁調理器のデータである。

電磁調理器に関する調査概要：　
＊3社5モデルを測定、ともに動作周波数は22KHzで1200Wタイプ　
＊電磁調理器の外殻から、使用者が立つと予想される25cmのところで測定　
（直径5cmの磁界プローブを使用。プローブの中心までの距離）　
＊直径20cmの鍋を使用した。　
＊機器から漏洩する22, 44, 66kHz成分を測定した。88 kHzのスペクトラムも測定したが88kHz成分は十分に小さかった。

そして、判定結果として、報告書では　　
「電界は指針値が最大275V/mであるので、電波防護指針値を十分に満足する。
　磁界は、2.8cmの距離であっても電波防護指針値を満足する。」となっている。
確かに、この報告書を見れば、すべての測定値は、電波防護指針に合致している。　

しかし、これらの公表されたデータを最近のICNIRPの一般公衆への曝露限度値と比較して見ればBEMSJの目には疑問が発生した。
以下は複数のモデルの測定の中から、最大のものと最小のもののみを取り出した。

表１：測定結果の例1： 25 cmの距離で（通常の使用状態）磁界測定した結果

	測定値：	報告書　A/m			μTに換算
	22kHz	44kHz	66kHz	22kHz	44kHz	66kHz	実効値
最大	1.870	0.344	0.151	2.349	0.432	0.190	2.396
最小	1.000	0.201	0.061	1.256	0.252	0.077	1.283

表２：指針への適合：規定値に対して実測値の割合を計算

	電波防護指針値 μT				ICNIRP　指針値
	22kHz	44kHz	66kHz	磁界総和判定	22kHz	44kHz	66kHz	磁界総和判定
規定値	91.4	62.2	41.4		6.25	6.25	6.25
最大	0.026	0.007	0.005	0.037	0.376	0.069	0.030	0.475
最小	0.014	0.004	0.002	0.020	0.201	0.040	0.012	0.254

注：複数の電磁界（電磁波）に同時に曝露する場合は、それぞれの周波数の基準値に対する割合を求めて、それらの総和が1を越えないことになっている。

表３：　電界　周波数範囲では周波数によらず曝露基準は一定の為に　実効値で測定

	測定値	電波防護		ICNIEP
	V/m	指針値	割合	指針値	割合
最大	19.9	275	0.072	87	0.229
最小	11.5	275	0.042	87	0.132

表2と表3の結果では、25cmの位置で通常使用状態でICNIRPの規定に適合している。

22kHz以上の磁界だけを考えればICNIRPには適合している。しかし、この調査で行なっていない商用周波数の電界と磁界も総和に加えると、どうなるか？特に磁界に関しては、空間分布も考慮にいれた詳細な検証と判定が必要となる。

表４：結果の例2：25cmより筐体に近接し、近距離2.8cmまで測定を行っている。
その結果2.8cmでの測定値は　

	測定値	報告書　A/m			μTに換算
	22kHz	44kHz	66kHz	22kHz	44kHz	66kHz
最大	28.6	7.14	2.89	35.922	8.968	3.630
最小	11.2	2.35	0.668	14.067	2.952	0.839

参考までに10cmの距離（センサの先端と機器の外殻の距離は7.5cm）での22kHz磁界で、最大のモデルでは、8.09マイクロテスラが報告されている。

表５：指針値への適合　：規定値に対して実測値の割合を計算

	電波防護指針値 μT				ICNIRP　指針値
	22kHz	44kHz	66kHz	磁界総和判定	22kHz	44kHz	66kHz	磁界総和判定
規定値	91.4	62.2	41.4		6.25	6.25	6.25
最大	0.393	0.144	0.088	0.625	5.747	1.435	0.581	7.763
最小	0.154	0.047	0.020	0.222	2.251	0.472	0.134	2.857

となり、電波防護指針には適合しているが、22kHz以上の磁界成分だけでICNIRPには適合しなくなっている。機器に2.8cm（機器の外殻とセンサの先端までの距離はわずか0.3cm）まで近接することは、実際上考えなくてもよいのかもしれない。

表６：測定の例３：　鍋の位置をずらし、鍋検出回路が動作直前の位置で測定。　
調理器の外殻から20cmの距離で測定

	測定値	報告書　A/m			μTに換算
	22kHz	44kHz	66kHz	22kHz	44kHz	66kHz
最大	8.41	3.03	1.27	10.563	3.806	1.595
最小	4.23	1.13	0.27	5.313	1.419	0.339

表７：　指針値への適合：　規定値に対して実測地の割合を計算

	電波防護指針値 μT				ICNIRP　指針値
	22kHz	44kHz	66kHz	磁界総和判定	22kHz	44kHz	66kHz	磁界総和判定
規定値	91.4	62.2	41.4		6.25	6.25	6.25
最大	0.116	0.061	0.039	0.215	1.690	0.609	0.255	2.554
最小	0.058	0.023	0.008	0.089	0.850	0.227	0.054	1.131

電波防護指針には適合している。しかし、20cmの距離で鍋検出器の動作寸前という条件では、高周波の磁界成分だけを考えてもICNIRPには適合しなくなっている。

これらのデータは10年前のものである。　その後の10年間で、電磁調理器から漏洩する電磁界を抜本的に少なくする技術が開発されているかもしれない。
これらのデータにある古いタイプから、最近では、よりパワーがアップし、1.2kWではなく2.4kWのものや、さらに大型のものもある。　
動作周波数が22kHzから高くなると、ICNIRPの参考値はさらに厳しくなっている。
機器も小型化により、相対的に人体がより調理器の中の電磁界発信源に近接するようにはなっている可能性もある。厳密な再検証と判定が必要と考える。　

３−２．誘導電流の計算

ICNIRPも電波防護指針も、電界強度や磁界強度での規制は、あくまでも参考レベルとしての評価である。これらの測定が可能な電磁界による評価結果が、規定に適合していればそれで「よい」とする。仮に超えたとしても、基本制限に立ち返って誘導電流密度で再評価すればよいことになっている。

ICNIRPの基本制限は、一般公衆の頭部及び体幹（胴体の部分）に誘導される電流密度で規定されている。四肢（手足）には臓器などがないので、対象からはずされている。）　
誘導電流密度は　1KHzから100KHzに対して、最大f/500（単位：mA/m²）（fはkHzで表した周波数）となっている。
すなわち10KHzでは　10/500＝0.02 mA/m²　22kHzでは0.044mA/m²となる。

誘導電流密度Jは、J＝πRfσB　で計算される。　
R：誘導電流の流れるループの半径、　f：周波数　σ：人体の導電率、B：曝露する均一な磁束密度　　

体の導電率は、研究書によれば、人体を一様な物質とみなして大まかな推定を行なうときは　0.1S/mとしたり、0.2S/mとしたり、0.5S/mとしたりしている。研究者や研究機関によって異なっている。　導電率を０．５Ｓ／ｍとした報告もある。こちらへ
臓器によっても異なり、脳では0.06から0.75S/m、心臓では0.1から0.70S/m、　その他の部位では0.11から0.52S/mとなっている。

今、例として、22KHzの磁界10マイクロテスラに均等な磁界に曝露したとする（実際のIH調理器からの磁界は距離によって大きく減衰しており、この計算には厳密には即しない）。体を直径40cmの円柱と仮定する（半径R＝0.2m）、導電率を0.2S/mとすれば
誘導電流密度J＝3.14 x 0.2 x 22ｘ10^３ｘ　0.2 ｘ10ｘ10^−６
　　　　　　　＝0.024A/m²　となる。
　
ここで導電率σを0.5S/m とすれば、　誘導電流密度 J＝0.060 A/m²となる。

すなわち、ICNIRPの参考レベル（22kHz対して最大6.25マイクロテスラ）を2倍近くに越える10イクロテスラに曝露したとしても、誘導電流密度を計算すれば、基本制限に合致しているということができることになる。

但し、その時に、計算する体の大きさや、人体の導電率σをどのように見積もるか、非常に難しい、議論を呼びそうなポイントがある。

３−３．平成7年度の日本品質保証機構の報告書より
平成8年3月日本品質保証機構発行の「平成7年度　製品事故未然・再発防止調査報告書　カラーテレビ等の家電製品から発生する電磁波に係る調査」という報告書がある。
これは、「電子レンジからの漏洩電波などにより耳鳴り、動悸がするなど体調をくずしたとの事故通知があり、また電磁波等に対する不安を訴える声もある」ことから、通産省製品評価技術センターからの委託で日本品質機構が調査を行なった報告である。

カラーテレビ、電気冷蔵庫、電子レンジ、電磁調理器、ヘアドライヤ、電気毛布が対象として調査されている。
この報告書の測定では、10Hzから5kHzの磁界測定における距離は「機器の外殻と測定センサの先端部分の距離」となっている。上記１の平成3年の報告とは異なっている。

その概要は：　
１）カラーテレビジョン受信機　3社6モデル　14インチから29インチまでを評価　
＊10kHz−5kHzの磁界：正面10cmでは1.50マイクロテスラから3.68マイクロテスラ　
　筐体から10cmの距離でその他の面では、上面や背面で大きく、最大で12.78マイクロテスラである。　
（この測定では60Ｈｚの垂直偏向回路からの漏洩が主要な要素と思われる。ICNIRPの60Hz参考レベル83マイクロテスラを超えない。）
＊10kHzから30MHzの磁界：　測定は1mの距離で実施　
　最大は15kHzの水平偏向回路からの漏洩で、3mA/m程度である。　
（1mの距離での測定ではなく、もっと近距離で測定を行ない、確認すべきである。　磁界が距離の3乗に逆比例するとして、30cmの距離で1000倍となったとしても、3A/m、3.6マイクロテスラとなり、ICNIRPの6.25マイクロテスラは超えない。）　

２）電気冷蔵庫　3社６モデルを測定　
＊10kHz−5kHzの磁界：距離10cmでは最大16.67マイクロテスラであった。これはモータからの漏洩と思われる。（ICNIRPの60Hz参考レベル83マイクロテスラを超えない。）　
＊10kHzから30MHzの磁界：測定は1m距離で実施。ほとんど検出されず。　

３）電子レンジ　3社６モデルを測定　
＊10Hz−5kHzの磁界：距離10cmでは最大44.2マイクロテスラであった。　
（ICNIRPの60Hz参考レベル83マイクロテスラを超えない。）　
距離ゼロのところで、最大213マイクロテスラという磁界漏洩が大きいモデルがあった、

＊10kHzから30MHzの磁界：測定は1mの距離で実施。
35kHzとその高調波が観測され、35kHzの磁界は最大のモデルでは6.7マイクロテスラであった。

周波数　kHz	35	70	105	140	実効値
磁界測定値μＴ	0.00675	0.0012	0.000038	0.00038	0.006866

ICNIRPの参考レベルは、3kHzから150kHzまでは6.25マイクロテスラである。従って測定で得られたデータの実効値ICNIRP値と比較すればよい。
1mの距離のデータから、磁界は距離の3乗に逆比例するとして推定すれば、10cmのところでは1000倍となり、6.9マイクロテスラとなる。ICNIRP値を超えるかぎりぎりの恐れがある。この周波数帯の磁界も、厳密な検証が必要と考える。

＊2.45GHzの電界　 距離3mで測定
最大のモデルで約2V/mの電界が漏洩していた。
このデータから電界は距離に比例するとして30cmの距離では20V/m、10cmの距離では60V/m（電力密度換算では1mW/cm2）となり、法的に規制されている限度値にぎりぎりとなる。　

４）電磁調理器　3社6モデルを測定、それぞれ1300Wから1400W。
＊10Hz−5kHzの磁界： 距離10cmでは最大28.8マイクロテスラであった。　
　距離ゼロでは最大312マイクロテスラと大きい。　
　このデータから10cmではICNIRPの参考レベルに適合するが、近接すると低周波磁界だけで適合できなくなる恐れがある。　

＊10kHzから30MHzの磁界：　測定は1mの距離で実施。
　この測定では動作周波数の約20kHzから7倍の高調波まで観測されている。　
　20kHzにおける最大は、20mA/mである。　
このデータから、磁界は距離の3乗に逆比例として10cmの距離での磁界を推定すれば20A/mとなり、24マイクロテスラとなる。距離に２乗として考えれば2.4マイクロテスラとなる。
10cmや20cmといった人が近接する恐れのある場所での再評価（実測）が必要となる。　

５）ヘアドライヤ　６社６モデル　1200Wクラスのものを評価　
＊10Hz−5kHzの磁界：距離10cmでは最大3.66マイクロテスラであった。距離ゼロでの最大は17.8マイクロテスラであった。（ICNIRPの60Hz参考レベル83マイクロテスラを超えない。）
＊200MHzなどの高周波電界のノイズを漏洩している。3m離れて3mV/m程度のノイズであり、これは他の電気通信に妨害を与えたりするかもしれない。　

６）電気毛布　3社６モデル　　
＊10Hz−5kHzの磁界：　距離ゼロでは最大6.82マイクロテスラであった。　
（ICNIRPの60Hz参考レベル83マイクロテスラを超えない。）　

３−４．電力中研報告T90054「家庭内電気製品からの磁界強度とその周波数分布」　平成３年
この報告では50Hzだけの磁界と、10KHzまでの広帯域測定を行なっている。　
１）テレビ　
画面から10cmで50Hz成分磁界は0.85マイクロテスラ。　

２）シーズヒータ　　

真上30cmの50Hz磁界は1.97マイクロテスラ。　
真横を広帯域で即定すると11.6マイクロテスラ。　
50Hz以外の周波数成分が漏れている。

３）VDT　

　画面から10cmでの50Hz磁界は1.1マイクロテスラ　

３−５．纏め

以上の過去のデータはかなり古く、再確認が必要であるが
少なくとも電磁調理器に関しては、かなり厳格な評価を行なわないと、現行の電波防護指針には合致していても、最近話題になっているICNIRPには、対応しきれない恐れがある。
電子レンジも、ちょっと重点的にチェックをする必要がある。

こうした家電製品からの電磁界漏洩に関して興味のある方は、上記３件の報告書を入手し、じっくり読みこんでください。　

BEMSJからの依頼：
以上の報告は過去の報告に基づいています。　最新の機器はどうなっているのか、もし公開でできる情報がありましたら、教えてください。　
関連する最新の情報がありましたら、このＷＥＢを修正して、紹介しますので、開示願います。

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４．国民生活センターで受け付けた相談の内容

作成：２００４−１０−２７のログ

WEBで公開されています。相談受け付けのデータベースとして「電磁波」というキーワードが設定されています。
http://datafile.kokusen.go.jp/wadai/denjiha.html にあった情報から家電製品と関係するものを抜き出しました。
興味のある方は、上記URLを見てください。　

＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊　　　＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
消費生活相談データベース　　　電磁波　　　　2004年10月18日
電磁波の身体への影響を心配しての相談が寄せられています。　相談が多い商品・施設は、「電子レンジ」「電磁調理器」「携帯電話機」などです。
[最近の事例]

・ＩＨクッキングヒーターを取り付けたら頭痛、吐き気、関節痛、記憶障害等症状がひどくなり、医者にも行き診断されたが、メーカーが認めず不満。
・台所調理器が壊われ、新しい電磁調理器を設置。利用したら頭痛がひどく、元に戻した。
・ＩＨクッキングヒーターを使うと決まって頭が痛くなる。安全性が心配。
　（［最近の事例］は、相談者の申し出内容をもとにまとめたものです。）
＊＊＊＊＊＊＊＊＊　　　＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊　＊＊＊＊

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５．ＩＨ調理機からの漏洩磁界の例　

京都の電気屋「永田電器」のＷＥＢにあったＩＨ調理器に関するＱ＆Ａ集にあった情報です。　
作成；　２００３−３−１０　　
　　http://www1.odn.ne.jp/bellnagata/ih/q_a/q_a.html　　＜2015年2月の時点で、リンク切れ＞

＊＊＊＊＊＊＊　一部　引用　＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊　
Ｑ＆Ａ集　
東芝IHクッキングヒーターから発生する磁界強度は通常の使用状態で、約0.1G(約8A/m:本体から2Ocm横、東芝実測)と微弱なものであり、国内外の諸機関の指針と比較しても十分に低い数値になっています。
　　　　　　

郵政省電波審議委員会

0.95Ｇ　　以下

＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊　　ここまでが引用　＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊　　　
このことは、郵政省電波防護指針（現在は総務省）には合致しているが、ＩＣＮＩＲＰの参考レベルの値は局所的には超えているということができます。　

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５Ａ．IH電磁調理器からの電磁界漏洩がICNIRPの規定を超えていると明記してあるWEBの例

記：２００９−１１−２９

有田電器情報（オール電化としてIHを販売、情報サービスなども行っている会社）のサイトhttp://aritadenki.com/jyouhou.htmlにあった情報です。
＜注：2015年2月5日にこのサイトにアクセスしたら、有田電器は業務を変更したらしく、ＩＨ調理器の販売は行っていない模様。＞

＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊　　一部　抜粋して転記　＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
今回は　電磁界（電磁波）について・・・

　我々の周りにある電磁界は以下である。（カッコ内の数字は器具からの距離を表す）

☆ 地磁気 0.3〜0.5G
☆ IHクッキングヒーター （20cm）　0.1G

　※以上の事でお判りのようにIHクッカーにおいても日本の基準の９分の１なのである。
　　しかし、世界で基準になりつつあるICNIRPの基準はなんと0.065です。
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊　　　＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊

日本の電波防護基準は、IH[調理器の動作周波数（22KHz等）の限度値は0.9ガウスなので、0.1ガウスという値は規定の9分の1である、
しかし、世界の基準値としてのICNIRPの値は0.065ガウスなので、超えている。　ということを明記しています。

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５Ｂ．日立のIH調理器からの電磁波漏洩レベル

2005年9月に日立家電のサイトにあった情報です。
http://kadenfan.hitachi.co.jp/q_a/kitchen_05_07.html#top　

＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
Hitachi Home & Life Solutions Inc.のWEB　家電Q&Aの頁
IH調理器に関するQ&Aです。

Q2：電磁波が人体に与える影響はある？

A： 電磁波が人体に与える影響については、科学的にも結論づけられていないのが現状です。
ただし、IHヒーター（100V）を発売してからすでに10年以上経っていますが、影響を受けたとの報告はありません。

電気通信技術審議会の答申案（平成2年）では、一般人の場合の電界強度（10〜30kHzにおいての周波数）のガイドラインを72.8A/m（約0.95G）としていますが、IHヒータから発生する磁界強度は15A/m以下と微弱なもので、ガイドラインと比較してもかなり低い値です（製品から20cm横で測定、当社データによる。）。
当社は、このガイドラインに準拠したレベルとしています。

＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊　　＊＊＊＊＊＊＊＊

ここでの問題は、「20cm横で測定し、15A/m（18.8μT）の磁界で、72.8A/m（91.5μT）の電波防護指針の値に比べて微小」という記述です。
確かに、電波防護指針値以下なのでOKといえばOKなのですが、よく考えるとICNIRPの参考レベル（1998年）はなんと5A/mなのです。

見る人にいわせれば、ICNIRP参考値（1998年）を超える磁界を出していると、日立が公言したことになります。
現在のICNIRP参考値（2010年改訂版）は21A/m(26.4μT）になっていますので、これには適合しています。

上記のサイトは、修正されたのか、2015年の時点では開くことはできません。

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５C．JEIC　News　No. 39（2015年6月発行）に掲載されたIH調理器からの電磁波測定結果

記：２０１５−１０−７

詳しくは、上記のニュース本文を読んでいただくことにして、概要とBEMSJのコメントを如何に纏めました。

【測定機器/ 測定環境】
IH調理器は日本製の市販されているものを使用しました。
測定は、IH 調理器のまわりに発生する磁界レベル、鍋の材質やサイズを変えた場合の磁界レベルの違い、鍋がコンロ中心からずれた場合の磁界レベルについて行いました。

２）測定器
Narda S.T.S 社　ELT-400　100cm2 磁界プローブを使用　・周波数帯域：10Hz 〜 400kHz
・国際非電離放射線防護委員会（ICNIRP）2010一般公衆ガイドライン対応

３）鍋
鉄製鍋/ アルミニウム製鍋　それぞれ110、145、180、210、300mmの5 サイズ

４．鍋の材質やサイズを変えた場合の磁界レベル
鍋の材質（鉄製鍋、アルミ製鍋）、サイズ（直径110、145、180、210、300mm）を変えて測定しました。
最大出力の設定（鉄製鍋3kW、アルミ製鍋2.5kW）で測定しています。
図7（割愛）のように、調理器より300mm離れた位置で、天板面より-500mm 〜 1000mm の高さの中で最大となるレベルを測定しました。

結果が図8になります。
鉄製鍋とアルミ製鍋で使用可能な最大出力は異なりますが、計測された磁界レベルは鍋の材質にはよらず、ほぼ同じになりました。
サイズの違いについては、小さいサイズほど磁界レベルが大きくなる傾向でした。
なお、直径110mmのアルミ鍋は、調理器が動作をしなかったためデータはとれませんでした。
直径110mmの鉄製鍋で最大3.7%となりましたが、鍋の材質、サイズによらずICNIRP ガイドラインに設けられた磁界の基準レベルより低いことが確認できました。

図8

BEMSJ注：鍋標準とした180mmに対して、小さい110mmの鍋の場合は、約4倍の曝露強度となる。

５．鍋がコンロ中心からずれた場合の磁界レベル
鉄製鍋（直径180mm）を調理器のコンロ中心から後方へずれた場合の磁界レベルの変化について測定を行いました。
測定位置は図7と同じ条件で実施しています。
図9が結果になります。60mmまでは、ずれの大きさに比例して磁界レベルが増加しましたが、60mm 以上では調理器が自動的に出力を低下させたため、磁界レベルは小さくなりました。
最大値は5.3%でガイドラインに設けられた磁界の基準レベルより低いことが確認できました。

図9　コイル中心からのずれと参考レベルとの評価

BEMSJ注：ずれが無い時は１％。ずれが60mmで最大で5.3％と約5倍の曝露となる。

３．IH 調理器前面の磁界レベル
調理時の立ち位置である前面については、さらに詳しく測定しています。
図5 のように調理器前面に平行で24mm、300mm離れた2面（測定面�@、�A）と、調理器に垂直な1面（測定面�B）の計3面について、100mm間隔のメッシュ状に測定をしました。

なお、操作パネルが天板際より24mm出ているため、最も調理器に接近する面として24mmの位置での測定となっています。
鉄製鍋（直径180mm）を最大出力で加熱した際の、磁界レベルが図6になります。
天板より100mm高い位置の磁界レベルが今回の測定の最大となる19.0%になりました（測定面�@、�B）。

図5

図6：割愛　　＜関心のある方はJEICニュースを読んでください。＞

BEMSJ注1：図6にある最大値は19%である。
これはICNIRPの2010年ガイドライン値（27μT）の19％であることを意味し、磁界強度値で示せば5.13μTであり、ICNIRPの1998年ガイドライン値（6.25μT）に対しては、82%となり、それなりに強い曝露強度と言える。

BEMSJ注2：図5は鍋の位置が中心にあってずれが無く、鍋のサイズも180mmの標準の場合は適合比19％という結果であるが、もし、この状態で鍋のサイズを小さくすれば、4倍の曝露強度になるのであろうか？
さらに鍋の位置をずらした場合の更に5倍となり、単純計算で19％×4倍×5倍＝380％　というICNIRP2010ガイドライン値の3.8倍にもなるのであろうか？
条件が悪くなった時に、単純に加算されるとは思えないが、これは要確認事項ではないでしょうか？

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６．産業労働衛生の観点から見たペースメーカ着用者への電磁調理器からの電磁界の影響

アメリカの産業衛生に関する基準から、ペースメーカ着用者と電磁調理器からの電磁界に関して、考察を行いました。

ACG1Hの30kHz以下の低周波磁場の限度値TLVsに関する要旨：　
ほとんどすべての労働者が,毎日繰り返し曝露しても健康に悪影響を及ぼさない低周波磁場の磁東密度の大きさを示したTLVsである。　

1Hz.〜300Hzの周波数範囲で、職業的な暴露のTLvs(天井値)は次式で表される。　
Ｂｔｌｖ＝６０／ｆ　（ｍＴ）　　なおfは周波数である。
300Hz〜30kHzの周波数範囲の局所曝露と全身曝露の天井値は0.2mTである。　
また300Hz以下では四肢の曝露のTLVsは上記の値の5倍となる。　

天井値はたとえば60Hzでは1�oT, 30kHzではO.2mTになる。　

定常磁場と同様に心臓ペースメーカを使用している労働者は,　6Hz以上の周波数ではTLVsの1/10, 6Hz以下では1.OmTを越える磁場に曝露されないようにするべきである。

**********************　

このことから、職業的に電磁調理器からの磁界に曝露しているペースメーカ着用者に対しては、20マイクロテスラ（200ミリガウス）が最大(瞬間的にも超えてはならない値）ということになります。　
このペースメーカ着用と電磁調理器への近接は、職業的な曝露も一般公衆の曝露も差異はないと考えられるので、一般の人にもこの数値は適用可能と考える。　

電磁調理器は最近では３０kＨｚを超える動作周波数のものがある。残念ながらACGIHの規定には３０kＨｚ以上の電磁界曝露でペースメーカ着用者への制限の規定はない。

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６Ａ．家庭用電気マッサージ器の心臓PMへの影響

記：２０１５−１０−１

平成23 年度第3 回医療・福祉における電磁環境研究会での報告です。　一部を紹介します。

タイトル：家庭用電気マッサージ器による植込み型心臓ペースメーカへの影響
研究者：吉田冴子

１．はじめに
家電量販店や通信販売などで容易に購入できる家庭用電気マッサージ器（以下、マッサージ器）はソレノイドコイルによって作動するものもあるため、同様にペースメーカへ影響を及ぼすことが考えられる。
しかし、実際の影響は検証されていない。
また、一方ではマッサージ器は管理医療機器に指定されているにもかかわらず、添付文書には「ペースメーカ植込み患者が使用する際には医師に相談すること」とのみ書かれており、ペースメーカヘの影響の有無は記載されていない。

２．目的　
マッサージ器がペースメーカに与える影響について検討することを目的とした。

３．方法
3.1 磁界強度測定
ループアンテナを使用し、マッサージ器から発生する磁界を測定した。
マッサージ器はソレノイドコイルを利用したもの（タイプA）とモータを利用したもの（タイプB）を使用した。
測定位置はマッサージ器内の電磁波発生源を中心に、上下、左右それぞれ8 cmずつを2 cm 間隔で、マッサージ器の前1 cm 平面と、8.5 cm で測定した。

3.2 電磁干渉実験
生体を電気的に模擬したIrnich の生体モデルを使用し、電磁干渉実験を行った。

４．結果
4.1 磁界強度測定
1）タイプA
タイプA ではマッサージ器の前1cm平面での磁界強度は、最大で約200（A/m）であった。
8.5cm平面では、最大で約20（A/m）であった。
また、電磁波発生源に近いほど磁界強度は大きく、電磁波発生源から離れると磁界強度は小さくなった（図1、図2）。

2）タイプB
タイプB ではマッサージ器の前1cm平面での磁界強度は、最大で約0.2（A/m）であった（図3）。
8.5 cm 平面は、磁界強度が小さくなり測定できなかった。

図1:タイプA の磁界強度（1cm）

図3:タイプB の磁界強度（1cm）

4.2 電磁干渉実験
1）タイプA
タイプA では、抑制試験で28cmの距離までペーシングパルスの不必要な抑制が見られた（図4の矢印の期間：割愛）。
また非同期試験では12cmの距離まで、擬似Ｒ波があるにもかかわらず不必要なペーシングパルスの発生が見られた（図5の矢印：割愛）。
このことから、最大干渉距離は28cmとなった。

2）タイプB
タイプB では抑制試験、非同期試験ともに電磁干渉は起こらなかった。

５．考察
タイプAは、ソレノイドコイルを使用して作動しているため、動作時に変動磁界を発生させ、ペースメーカに電磁干渉を及ぼした。
ペースメーカ植込み患者がマッサージ器を使用すると使用中長期にわたって影響が出ることが考えられ、このことは臨床的に問題があるといえる。
また、実際に使用する際、最大干渉距離よりマッサージ器を遠ざけて使用することは難しい。
このため、ペースメーカ植込み患者に対して、タイプAを使用する際の注意喚起が必要であると考える。
特に、添付文書や取扱説明書にペースメーカ植込み患者への使用は禁止事項として記載する必要がある。

関心のある方は、レジメ全文を入手して、読んでください。

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７．電気毛布の使用と乳がんリスクのＬａｄｅｎ研究　

アブストラクトに仮訳をつけた。　作成；　２００３−６−２９　

論文名：Electric Blanket Use and Breast Cancer in the Nurses Health Study　
　　電気毛布の使用と乳がん

研究者：Francine Laden（1）, Lucas M. Neas, Paige E. Tolbert, Michelle D. Holmes, Susan E. Hankinson, Donna Spiegelman, Frank E. Speizer, and David J. Hunter,
（1） Channing Laboratory, Department of Medicine, Brigham and Women's Hospital and Harvard Medical School, Boston, MA.
掲載誌：American Journal of Epidemiology Vol. 152, No.1 : 41-49 　2000　

Electric and magnetic fields (EMFs) have been hypothesized to increase the risk of breast cancer, and electric blankets represent an important source of exposure to EMFs.
電磁界が乳がんのリスクを増加させるという仮説があり、電気毛布はこの電磁界の発生源である。

The authors examined the relation between electric blanket use and invasive breast cancer in the Nurses' Health Study.
ナースの健康研究の一環として、電気毛布の使用と乳がんの関係を調査した。

On the biennial questionnaire in 1992, 87,497 women provided information on this exposure during three consecutive time periods.
1992年に、二年に一度の質問表で、87497名から連続した3期間の間に曝露した情報を入手した。

In a prospective analysis with 301,775 person-years of follow-up through 1996 (954 cases), the relative risk for any electric blanket use was not elevated (relative risk (RR) = 1.08, 95% confidence interval (CI): 0.95, 1.24) after controlling for breast cancer risk

factors.
1996年までの、前向きの追跡調査で（対象は301,775人年の規模）、乳がんリスク要因を調整した後の電気毛布使用による乳がんのリスクの増加はなかった、相対危険度は1.08、９５％信頼性区間は0.95−1.24であった。

There was a weak association between breast cancer and electric blanket use at least 16 years before diagnosis and long-term use in age-adjusted analyses but not in multivariate models.
しかし、乳がんと診断される前に16年以上電気毛布を使用していた場合と、年齢を調整した長期間の電気毛布使用では、乳がんリスク増加に弱い関係がみられた。

In a retrospective analysis of 1,318,683 person-years of follow-up (2,426 cases), the multivariate relative risk associated with use before disease follow-up began was null (RR = 1.05, 95% CI:0.95,　1.16).
1,318,683人年に対象規模を大きくし、後ろ向きの研究を行った、2,426の症例があり、乳がんと診断される前の電気毛布の使用の乳がんリスクの増加は見られなかった。相対危険度は1.05、96%信頼性区間は０．９５−１．１６であった。

Similar results were obtained in analyses stratified（層にする） bymenopause （月経閉止）and restricted to estrogen receptor-positive breast cancers.

月経閉止とエストロゲンレセプター陽性反応を持つ人に限定した場合でも、乳がんとリスクに関しては同様な関係であった。

While 95% confidence intervals for these estimates did not exclude small risks, overall, results did not support an association between breast cancer risk and exposure to EMFs from electric blankets.

今回の調査で、電気毛布の使用による電磁界曝露による乳がんのリスクとの関連は見られなかったが、９５％信頼性区間を考えた場合、小さいリスクの存在は除外しない。

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８．電気毛布の使用による乳がんリスクを否定するＭｃＥｌｒｏｙ研究　

アブストラクトのみ入手　仮訳をつけた。　作成：　２００３−４−１２

掲載誌：EPIDEMIOLOGY 2001;12:613-617
論文名：Electric Blanket or Mattress Cover Use and Breast Cancer Incidence in Women 50-79 Years of Age
女性乳がんと電気毛布やマットレスとの関係
研究者：Jane A. McElroy（1）; Polly A. Newcomb; Patrick L. Remington; Kathleen M. Egan; Linda Titus-Ernstoff; Amy Trentham-Dietz; John M. Hampton; John A. Baron; Meir J. Stampfer; Walter C. Willett
1：University of Wisconsin Comprehensive Cancer Center, Madison, WI;

概要：
Previous research has demonstrated inconsistent associations between electromagnetic radiation, especially from electric blanket use, and breast cancer.
これまでの研究では、乳がんと電磁界、特に電気毛布の使用との関係は首尾一貫した結果が得られていない。

Breast cancer risk according to electric blanket or mattress cover use was examined as part of a multicenter population-based case-control study.
電気毛布もしくはマットレスの使用とがんリスクとの関係の症例対照研究を行った。

Breast cancer patients 50-79 years of age (N = 1949) were identified from statewide tumor registries in Massachusetts, New Hampshire, and Wisconsin from the period June 1994 to July 1995.

1994年6月から1995年7月の間の50-79歳の乳がん患者を、マサチューセッツ州とその他の二州で、州がん登録から抽出した。

Women of similar age were randomly selected from population lists as controls.
対照群は住民登録からランダムに選択した。

Information regarding electric blanket and mattress cover use and breast cancer risk factors was obtained through telephone interviews.
電気毛布やマットレスの使用に関する情報は、電話インタビューで入手した。

After adjustment for age, body mass index, and other breast cancer risk factors, the risk of breast cancer was similar among ever-users (relative risk = 0.93; 95% confidence interval = 0.82-1.06) and lower among current users than among never-users (relative risk = 0.79; 95% confidence interval = 0.66-0.95).
年齢、肥満率（？）やその他の乳がんリスク要因を調整して解析した。結果は、「かつて使用した」群のリスクは0.93(0.82-1.06)、「かつて使用」群に比べて「現在使用」群の相対リスｋ巣は低く、0.79(0.66-1.06)であった。

There was no evidence of a dose-response relation with increasing number of months that electric blankets had been used.
電気毛布を使用した期間の長さとの「量―反応」関係はなかった。

This study provides evidence against a positive association between electric blanket or mattress cover use and breast cancer.
この研究は、電気毛布やマットレスの使用と乳がんのポジティブな関係に対する反証となる。

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９．電気毛布の使用と子宮内膜腫瘍との関係　

アブストラクトのみ入手、仮訳をつけた。作成：　２００３−６−３０　

掲載誌：Am J Epidemiol 2002; 156:262-267.
論文名：Endometrial Cancer Incidence in Relation to Electric Blanket Use
電気毛布の使用と子宮内膜腫瘍との関係

研究者：Jane A. McElroy（1）, Polly A. Newcomb, Amy Trentham-Dietz, John M. Hampton, Marty S. Kanarek and Patrick L. Remington
（1） University of Wisconsin Comprehensive Cancer Center, Madison, WI.

Endometrial cancer is associated with endogenous and exogenous estrogen　excess.

子宮内膜腫瘍は内因性と外因性のエストロゲン過剰に関係している。

Some investigators have posited that electromagnetic fields may influence cancer risk through estrogenic hormonal mechanisms; however, there have been no studies reporting on electric blanket exposure in relation to endometrial cancer.
研究者によれば、発情性ホルモンの機能により、電磁界曝露は発癌リスクに関連していると仮定している。
しかし、電気毛布の使用が子宮内膜腫瘍に関係しているという研究はない。

The authors examined this possible association between endometrial cancer risk and electric blanket or mattress cover use as part of a population-based, case-control study.
そこで、電気毛布・マットレスの使用が子宮内膜腫瘍に関係しているか、症例対照研究を行った。

This analysis included incident endometrial cancer cases 40-79 years of age, interviewed during 1994 (n = 148; response rate, 87%) and identified from the Wisconsin tumor registry.
癌登録から抜き出した４０−７９歳の子宮内膜腫瘍の発病症例に対して、１９９４年にインタビューを行った、症例数１４８名、応答率は８７％。

Female controls of similar age were randomly selected from population lists (n = 659; response rate, 85%).
女性の対照群は住民票からランダムに選択した。６５９名、応諾率８５％。

Information regarding electric blanket and mattress cover use and endometrial cancer risk factors was obtained through structured telephone interviews approximately 1 year after diagnosis.
電気毛布・マットレスの使用と子宮内膜腫瘍などに関する情報は、診断後１年で、電話によるインタビューで入手した

After adjustment for age, body mass index, and postmenopausal hormone use, the risk of endometrial cancer was similar among ever users (odds ratio = 1.04, 95% confidence interval: 0.70, 1.55) and among current users (odds ratio = 0.87, 95% confidence interval: 0.49, 1.54) as compared with never users.
年齢、肥満率、月経閉止後のホルモン使用の因子を調整し、電気毛布などを過去に使用した場合のオッズ比は１．０４（９５％信頼性０．７０−１．５５）、現在も使用している場合のオッズ比は０．８７（９６％信頼性０．４９−１．５４）で同じ程度であった。

Despite its small size and potential misclassification of exposure, this study provides evidence against an association between electric blanket or mattress cover use and endometrial cancer.
症例数が少ないこと、曝露の誤分類も可能性もあるが、本研究は電気毛布などの使用と子宮内膜腫瘍の関係に反する確証となる。

注：これらから、電気毛布の使用による子宮ガンの増加はない、といえる。

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９A．2007年のAbelらの電気毛布と子宮がんの関係を示唆する研究

記：２０１１−１１−１６
掲載誌：European Journal of Cancer Prevention: June 2007 - Volume 16 - Issue 3 - pp 243-250
タイトル：Use of electric blankets and association with prevalence（流行、はやり）endometrial（子宮内膜の） cancer
研究者：Abel EL, Hendrix SL, et al:
Departments of Obstetrics & Gynecology and Psychology, Wayne State University, Detroit, Michigan, USA

概要
この研究の目的は、女性の子宮内膜の癌の流行と電気毛布の使用との関係を評価することにある。
女性の健康情報観察データベース（対象：９３６９６名）に登録されている情報を利用して、子宮内膜のガンと関連する情報を得た。
電気毛布の使用は子宮内膜の癌の流行を、電気毛布を使用しない群に比べて、１５％高めることに関連していた、オッズ比は１．１５で９５％信頼区間は１．０３−１．２７であった。
子宮内膜の癌に関連する変数を調整した後は、２０年以上の電気毛布の使用者は子宮内膜の癌の流行を３６％高めていた、オッズ比は１．３６で９５％信頼区間は１．１６−１．５９である。

子宮内膜のガンと診断される前の電気毛布の試用期間を定めることはできないが、２０年以上の電気毛布の使用は女性の子宮内膜の癌を有意に高く流行させていることを見出した。

関心のある方は、原著全文を入手して読んでください。

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9B．電気毛布の電磁波と小児脳腫瘍の関係の症例対照研究　1996年

まとめ：　２００１−６−５

以下の様な研究があります。

研究者：Susan Preston-Martin et al;
原著：Brain Tumor Risk in Children in Relation to Use of Electric 　Blankets and Water Bed Heators
掲載雑誌：American Journal of Epidemiology. 　Vol. 143 No.11 1996

概要
1984-1991年間に19歳以下で脳腫瘍と診断された症例540とマッチさせた対照801を研究対象とした症例対照研究である。

母親が子供の妊娠時に電気毛布を使用した場合の脳腫瘍のリスクは　OR=0.90 （CI:0.6-1.2）
母親が子供の妊娠時に電気温水ベッドを使用した場合の脳腫瘍のリスクは　OR=0.90 （CI:0.6-1.3）
　
電気毛布を妊娠期間の何時使用したか等についても調査したが結果には変化は無かった

子供が電気毛布を使用していた場合の脳腫瘍のリスクは　OR=1.0 （CI:0.6-1.7）
子供が電気温水別途を使用していた場合の脳腫瘍のリスクは　OR=1.2 （CI:0.7-2.0）
（相対危険度ORが1.2倍となっているが、CIの下限が0.7と1以下であるので、結果は有意とはいえない。）

子供の性別、年齢、人種などで調査を行ったが、結果は変わらなかった。
このことから、結論としては電気毛布や電気温水ベッドから漏洩する50Hz/60Hzの低周波磁界が小児の脳腫瘍を増加させるとはいえない。

これらの電気毛布から漏洩する低周波磁界（4ミリガウスから２２ミリガウス）は、送電線由来の住環境下に存在する低周波磁界（１ないし２ミリガウス程度）より強い磁界である。（　）内の磁界は他の文献からの数字であり、この研究では直接機器からの磁界は測定していない。

特定の地域のデータに絞って見た時の特異点、
ロスアンジェルス地区で、母親が妊娠中に電気温水ベッドを使用していた時に、子供が脳腫瘍になるリスク　OR=2.1　（CI: 1.0-4.4）で　有意に高い。
しかし他のシアトルとサンフランシスコ地区のデータを合算して計算してみると、OR=0.7 (CI: 0.4-1.0)であった。

以下は私のコメント：
子供が電気毛布などからの低周波磁界が脳の癌（脳腫瘍）を増発するかに関して胎児の時に母親が暴露していた時と、生まれてから子供が電気毛布等を使用した時の2つの条件で検討している。特定の地域のデータを見た時には特異点があるが、全体としては、低周波磁界の影響は見られない　という結論となっている。
特定の地域の全住民を対象とした研究なので、症例の選択などにバイアスはない。

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９Ｃ．Ｗｉｋｉｐｅｄｉａの電気毛布に関する誤り

以下は２０１３−６−１０のアクセス

＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊

Ｗｉｋｉｐｅｄｉａ　

アメリカでは電気毛布から発せられる電磁波が人体に悪影響を与えるものと指摘され、妊婦への使用を禁止した事例がある。
また、心臓ペースメーカに悪影響を与えるとして、埋め込み患者が使用する場合はシールドカバーが必要である。
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊

このＷｉｋｉｐｅｄｉａの記事は明らかにおかしいので、「引用元もしくは論拠を明確にすべし・・・と」Ｎｏｔｅにメモを残した。

２０１７−６−８にＷｉｋｉｐｅｄｉａを覗いたら、上記の情報はバッサリ削られていた。
誤りとして、削除されたと推定。

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９Ｄ．電気毛布の電磁波と睡眠に関する検証

記：２０２１−３−３

１）電気毛布の電磁波危険説：寝具屋・菊屋のサイトから

菊屋のサイト
http://www.iwatanet.com/kikuya/jyoho09.htm にあった内容　２００１−２−１１のログ
２０１３−６−１３チェックでは同じ。
２０２１−３−３のアクセスではhttps://anmin.com/に移行、「電磁波・・・」の記載はなくなっている。

＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
冬のあったか大作戦
＜＜特集＞＞ 冷え性の貴方に伝えたい快眠情報 電気毛布を使う人に危機迫る！
ついに重大発表
日本睡眠環境学会で電気毛布の危険性が発表されました。

（略）

電気毛布と電磁波 電気毛布には最近問題になっている電磁波の問題が隠されています。
家電製品の発する電磁波は、人体に思いもよらない生体の細胞レベルで悪影響を与えているという報告も始まっています。

身体に密着して使用する電気毛布が心配です。
アメリカでは妊婦の電気毛布の使用が禁止されています。
便利で快適なはずの機器が私たちの健康生活に悪影響を与えているとしたら、これは見逃すことのできない問題です。

＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊：：

＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
菊屋とのメール　2002年9月

>「電磁波対策としてはクーラーからは２m以上離れた方がいい。
>麻の蚊帳は電磁波の防壁としても高く評価されている」　ということは
>いかなる科学的な論拠に基づいているのでしょうか？

申し訳ありません。
よく分かっていないのですが天笠啓祐氏が作ったパンフレットのようなものに載っていた様な気がするのですが。
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊

このメールの他に、色々とメールのやり取りをした記憶がありますが、記録が残っていません。


２) 電気毛布は危険という通販サイト

http://www.yamato.ne.jp/~kagaya/top.htm　にあった内容 ２００１−２−１１のログ
２０２１−３−３のアクセスではリンク切れ

＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
「電気毛布が危ない！」
日本睡眠環境学会で重大発表！！
最近、開かれた日本睡眠環境学会で発表された論文の中に、電気毛布の使用について次のような記述がありました。
"睡眠時の本来ならば、体温が低下すべき時刻に、体温の低下が軽微であることは、疲労の回復には、マイナスの効果をもたらす可能性が大きい。”

つまり、これは本来、睡眠中に体温が下がって身体や脳が休むはずなのに、外部から電気で温められ、体温が下がらず身体の回復機能が妨げられる為、疲れがとれないということです。

電気毛布と電磁波
電気毛布には、近頃話題になっている電磁波の問題が隠されています。
家電製品の発する電磁波は、人体に思いもよらない生体の細胞レベルで悪影響を与えているという報告もあり、本格的な調査も始まっています。
身体に密着して使用する電気毛布は特に心配です。
便利で快適なはずの機器が私たちの健康生活に影響を与えているとしたら、これは見過ごすことのできない問題です。

＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊


３)電気毛布は危険という通販サイトアイショップ眠り

アイショップネムリとのやり取りの記録から
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
送信日時 2007/1/15 23:35:15
お名前 : bemsj
おたより : この頁にある心拍数などの違いは、
電気毛布使用による熱の効果なのか、それとも電磁波の効果なのでしょうか？
それらを厳密に判定する必要があるのではないでしょうか？？？

返信：
心拍数の違いは熱の効果かと思います、人工的に暖められることによって必要以上の寝返りなどの動きが生まれ心拍数が上がると考えられます。
その他疑問点がございましたらお気軽にご送信ください(^-^)
それではまた店長の竹田でした(^_^)/~
　羽毛布団枕快眠のアイショップネムリ
　URL：http://www.i-nemuri.com/　＜２０１３−６−１０のチェックでは開けず。閉鎖？＞
　日本スリープケア公認　睡眠環境アドバイザー　竹田

返信：
>おたより : この頁にある心拍数などの違いは、
>電気毛布使用による熱の効果なのか、
>このデータを示している論文を読んでみたいと思います。
>論文名、研究者名、掲載された雑誌の名称と発行年月　を
>教えていただけないでしょうか？
>こうした情報があれば、医学文献ＤＢなどで探し出すことができます。

このグラフは睡眠環境学会の物ですのでそちらをお探し下さい。

それではまた店長の竹田でした(^_^)/~
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊

以下は２０１３−６−１０のネットでの再度の検索


４）Wikipediaにあった電気毛布の電磁波危険説

以下は２０１３−６−１０のログ　
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
アメリカでは電気毛布から発せられる電磁波が人体に悪影響を与えるものと指摘され、妊婦への使用を禁止した事例がある。
また、心臓ペースメーカに悪影響を与えるとして、埋め込み患者が使用する場合はシールドカバーが必要である。
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊

この情報はおかしい？と感じ、この情報の論拠は何か・・・・？とWikipediaのＮｏｔｅにメモを残した。

２０１７−６−８　Wikipediaを覗いたら、上記の情報はバッサリ削られていた。
Wikipediaの履歴を見ると、2014年12月10日に上記の文言は、削除された。


５）電気毛布の電磁波危険説：寝具屋のサイト

http://www.hi-ho.ne.jp/j-inagaki/nemuri/sonota.htm　にあった内容　2013年のログ
２０２１−３−３のアクセスではこのページはリンク切れです。

＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
電気毛布
日本睡眠環境学会の重大発表「電気毛布が健康を害する」と云うものです。
冬になると電気毛布の使用者が増えます。
特に冷え性の方は、ふとんの中に入った時の「ヒヤッ」とした冷たさを防いでくれるので手放せないようです。
そんな使用者の方々に伺ってみますと「疲れがとれないような気がする」「寝起きがスッキリしない」 といった感想をよく耳にします。実は、この不快感は「生体リズム」の乱れに関係があるのです。

最近開かれた日本睡眠環境学会で発表された論文の中に電気毛布の使用について次のような記述がありました。
「睡眠時、本来ならば体温が低下すべき時刻に体温の低下が軽微であることは疲労回復にはマイナスの効果をもたらす可能性が大きい。本来睡眠中に体温が下がって、体や脳を休める筈なのに、外部から電気で暖められ体温が下がらず回復機能が妨げられるため、疲れがとれない」と言うことです。

又電気毛布を使うとウトウトした浅い眠りには早く入れますが、グッスリと深い眠りにはいることが難しいことが判ってきています。
アメリカでは販売は勿論、製造も禁止されていると聞いています。

＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
サイトにメールのメッセージと、ＢＢＳにもメモを残した。
このサイトの管理人は布団屋である。

ＢＢＳでの回答
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
[4968] Re: 電気毛布の危険性 june
bemsj様　ご訪問有り難う御座います。

書き込んでいただきました内容に関してですが今では、かなり前の物でこれを書いた本人が高齢になり
基になる資料が今では不明になっています。
そんな事で、ご希望にそえません、誠に申し訳ございません。
記事については削除することにいたします。
2181回目 [ 社長 ] 2013/06/11(Tue) 11:30
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊


６)電気毛布の電磁波危険説：寝具関係のサイト

http://blog.ko-blog.jp/sleep/archive/2008-04.html?page=2　にあった内容。2013年のログ
２０２１−３−３のアクセスではリンク切れ

＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
快眠日記〜極上の眠りプロジェクト
創業120年のふとん屋「眠りのプロショップSawada」のオーナーが取り組んでいる「極上の眠りプロジェクト」。
快適睡眠を実現するための、ベッドや寝具への取組みをご紹介します。
時には辛口に、時には脱線して・・・

＝＝＝　＝＝＝＝　＝＝＝＝

金属フリーのマットレスを（電子スモッグの障害について）
テーマ：ベッドとマットレス、敷ふとんのお話
2008/04/12 11:48

今年1月にドイツ・ケルンでの国際家具見本市に行ったときの事です。
「電子スモッグのチェック」というサービスを行う会社があるのを見つけてきました。
1万円ぐらいで、電磁波障害や地磁気の乱れなどをチェックしてくれるそうです。

ヨーロッパのメーカーが、金属を使わないマットレスにほぼ100%移行した理由の1つが「地磁気や電磁波の影響を遠ざける」、ということでした。
私の店が取り扱っているプロナチューラやヒュスラーネストといった自然派マットレス系のメーカーは特にその点をアピールしています。

一昨日、日本睡眠環境機構の理事会の後に、日本睡眠環境学会の前会長である近畿大学の梶井先生が、電磁波の影響について「ヨーロッパは基準が2ミリガウスやのに、日本は1000ミリガウスやで、甘すぎる！」とおっしゃられていました。
日本のマットレスの多くが金属コイルを使ったものです。
コイルは電磁波を増幅したり、地磁気を乱したりと問題になるようです。
最近は600個以上の高密度ポケットコイルが増えていますから、電磁波に関しては余計に問題になると考えられます。

梶井先生は電磁波の卵子に対する影響などもお話しされていました。
IHクッキングヒーターなんて、もってのほかだそうです。
（略）

＝＝＝＝　　＝＝＝＝　＝＝＝＝＝

このページでは、電気毛布の電磁波・・・には言及していない。


７）電気毛布の電磁波危険説：寝具屋のサイトにあった内容

http://plaza.rakuten.co.jp/futonnokawanobe/diary/　にあった内容　２０１３−６−２５のログ
２０２１−３−３のアクセスでは、同じ内容が見える。

＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
快眠チャンネル
2009年12月01日

電気毛布の危険性
電気毛布は、−「身体を休ませない」「眠りを浅くする」「体調維持を難しくする」−

電気での加温は、ノドがカラカラになったり、皮膚をカサカサにしたりします。
それは皮膚の温度が上がり発汗が進むためです。
当然、肌にも悪く、老化を進めてしまいます。

さらに、通常、睡眠中は脳や内臓の温度が下がって休息するのですが、寝具の温度が高いと体内温度が下がりにくくなり、心拍数も増加してしまいます。
入浴中に寝ると危険と言われるのも、同じ理由です。

ある実験によると、電気毛布を使った場合、未使用時より１５％ほど心拍数が増えたといいます。つまり、心臓への負担が大きくなるということです。

日本睡眠環境学会で発表された論文の中に、電気毛布の使用について次のような記述がありました。

「睡眠時の本来ならば、体温が低下すべき時刻に、体温の低下が軽微であることは、疲労の回復には、マイナスの効果をもたらす可能性が大きい。」

つまり、これは本来、睡眠中に体温が下がって身体や脳が休むはずなのに、外部から電気で温められ、体温が下がらず身体の回復機能が妨げられるため、疲れがとれないということです。

（略）

また、その他にも「電気毛布を使うと、ウトウトした浅い眠りには速く入れるが、逆にぐっすりと深い眠りには、入ることが難しくなる。」とレポートされています。

最終更新日  2009年12月02日 00時49分51秒

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このブログにはコメントを残す機能も、連絡する手法も公開されていない。

このブログでは、電磁波・・・・には言及していない。


８)電気毛布の電磁波危険説：布団の川野辺　のサイト

以下は、７）と同じ内容が公開されている。
http://kawanobe.cart.fc2.com/?mode=userpage&page=46　２０１３−６−２５のログ

＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
電気毛布の危険性
電気毛布は、
　−「肌の老化を進める」「心臓に負担がかかる」「疲れがとれない」−

電気での加温は、ノドがカラカラになったり、皮膚をカサカサにしたりします。
それは皮膚の温度が上がり発汗が進むためです。
当然、肌にも悪く、老化を進めてしまいます。

そして、人は体温を下げないと「深い眠り」につくことができませんが、外部から電気で温められているため体温が下がらず、心拍数が増加してしまいます。
下記の実験結果によると、電気毛布を使った場合、未使用時より１５％ほど心拍数が増えているのがわかります。つまり、心臓への負担が大きくなるということです。

入浴中に寝ると危険と言われるのも、同じ理由です。
さらに、外部から電気で温められ体温が下がらないとわかっていても、脳と身体は体温を下げようと休息せずに働き続けるため、疲れがとれません。

疲れがとれないと、どうなるでしょうか？
その日の疲労を翌日に持ち越すどころかどんどんと蓄積してしまいます。
たまりにたまった疲労物質が、肩こりや腰痛を引き起こしてしまうのです。

下記の実験結果によると、電気毛布を使った場合、体温が下がらず、脳と身体が十分に休息できていないのがわかります。

また、電磁波の影響で身体に悪影響を及ぼしてしまいます。電気毛布は、約１００ミリガウスの電磁波がでると報告されています。

アメリカの研究所では「２ミリガウス以上の磁場で小児白血病が１．９３倍、小児筋肉腫瘍は３．２６倍」スウェーデンの研究所では「２ミリガウス以上の磁場で小児白血病が２．１倍、小児脳腫瘍は１．５倍」という結果が発表されました。低レベルでも電磁波にさらされることにより、小児白血病やガンの発生率が増加する恐れが指摘され世界に大きな反響を呼びました。ガンや白血病の他にも、白内障やホルモンバランスの乱れ、流産や障害児出産が多いとの報告も出ています。

しかし、日本国内では電気毛布の危険性が注意書きにも記載されていません。

その理由は、なぜかというと？

・ヨーロッパの電磁波の規制
　２ミリガウスと規制
・アメリカの電磁波の規制
　２ミリガウスを勧告、テネシー州やカリフォルニア州では４ミリガウスと規制
・日本の電磁波の規制
　５０ガウス（２ミリガウスの２万５千倍）を検討中だが、特に規制なし

近年、電磁波による人体への影響が注目されており、ヨーロッパやアメリカでは、いち早く人体への影響を考えて、電磁波防護基準の法制化がされ、電磁波測定方法の規格化が進められています。しかし、日本ではまだ取り組みが遅れており、規制もされていないため、大きな課題とされているのです。

これほど規制が甘いのは、先進国では日本だけ。

例えば、液晶テレビが約３．８ミリガウス、電子レンジが約８０ミリガウス、エアコンが約３ミリガウス、ドライヤーが約１０ミリガウス、電気コタツが約５０ミリガウス、ホットカーペットが約３００ミリガウス、電気毛布が約１００ミリガウス、掃除機、蛍光灯、洗濯機が約５ミリガウスと電化製品の中には電磁波が高いものがたくさんありますが、数値が高いものほど、身体への影響が強くなります。

離れて使用するものは、ほとんど影響がないのですが、電気毛布やホットカーペットのように、常に肌に触れながら使用するものは、長時間使用すればするほど、身体に悪影響を及ぼしてしまいます。

つまり、電気毛布やホットカーペットは、起きているときに使用していても注意が必要なのに、眠りにつくときに使用するのは、とても危険だということです。

起きている時でも使用しないで済むのなら、出来るだけ使用するのを控えましょう。

また、コタツを寝具の代わりにして使用されている方もおられますが、電気毛布やホットカーペットと同じく、とても危険ですので、すぐにやめましょう。

＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊

どの論文からの引用か　メールで問い合わせた。　２０１３−６−２６　
返信はない。

以下は２０２１−３−３のログ
電磁波危険説は削除されている。

＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
電気毛布の危険性

電気毛布は、
　−「肌の老化を進める」「心臓に負荷がかかる」「疲れがとれない」−

電気での加温は、ノドがカラカラになったり、皮膚をカサカサにしたりします。

それは皮膚の温度が上がり発汗が進むためです。当然、肌にも悪く、老化を進めてしまいます。

また、下記の実験結果によると、電気毛布を使った場合、未使用時より１５％ほど心拍数が増えているのがわかります。

つまり、心臓への負荷が大きくなるということです。

入浴中に寝ると危険と言われるのも、同じ理由です。

人は体温を下げないと「深い眠り」につくことができませんが、外部から強制的に温められ続けると、体温が下がらないとわかっていても、脳と身体は体温を下げようと休息せずに働き続けるため、疲れがとれません。

下記の実験結果によると、電気毛布を使った場合、体温が下がらず、脳と身体が十分に休息できていないのがわかります。

（略）

疲れがとれないと、どうなるでしょうか？
その日の疲労を翌日に持ち越すどころかどんどんと蓄積してしまいます。
たまりにたまった疲労物質が、肩こりや腰痛を引き起こしてしまうのです。

電気での加温は、自律神経によって守られている活動時は特に問題もないのですが、眠りにつき身体が無防備となる睡眠中となると話は別。
使用しないで済むのなら、出来るだけ使用するのを控えましょう。
また、コタツを布団代わりに使用されている方もおられますが、電気毛布と同じく、身体への負荷がとても大きいです。
特に心臓の弱い方は、すぐにやめましょう。

健康的に温かく快適な眠りにつきたい方には、「電気での加温」ではなく、やはり「自然の温かさ」が一番です。
長く電気毛布に頼ってきた人ほど、自然の温かさを実感すると、いかに電気での加温が身体に負荷をかけているかが、よく分かるようになります。

布団に入った瞬間から温かいのが電気毛布の特徴ですが、電気による加温のように外部から強制的に温められ続けると、脳と身体は温度を下げて「深い眠り」に入ろうと働き続けてしまうため、疲れがとれないのです。
起床時に、「いくら眠っても疲れがとれない」「いくら寝ても寝足りない」と感じるのは、そのためです。

やはり布団は、朝まで自然の温かさが保てる『天然素材』が一番です。
特にその中でも、ひときわ優れている動物繊維が理想的。
天然素材を使用した天然繊維は、植物繊維と動物繊維に分かれます。

※年間の寒暖の差が±３０℃を超える厳しい自然環境でも、常に一定の体温を維持することのできる動物たちから生まれた動物繊維のほうが、同じ動物である人間にとって優れた効果を発揮します。

自分の体温による自然の温かさをうまく利用することで、最も上質の眠りを得ることができ、毎日、健康的で清々しい朝を迎えることができるでしょう。

多くの方は、身体のどこかに問題を抱えてから、健康のことを意識し始めます。
もちろん、それでも問題はないのですが、症状が重くなればなるほど、治療に長い年月が必要になってしまうため、健康なうちに予防し、未然に防ぐことが大切です。

健康なうちに一度、布団を見直してみてはいかがでしょうか？
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊


９）電気毛布の電磁波危険説：催眠館のサイト

睡眠館という寝具屋のサイト
http://www.suiminkan.com/denkimoufu1.htm　　2013年のログ
２０２１−３−３のアクセスでは、このページは削除されたのか、リンク切れです。

＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
電気毛布の危険性

〜身体にうける電気毛布の影響を表したグラフです〜

体温の変化(直腸温）を表したものです。
スイッチが入っている　場合は、心拍数が下がらないので心臓への負担が大きく　　

心拍数の変化を表したものです。
スイッチが入っている場合は、体内の温度が低下しにくいので、エネルギーが余分に消耗し、身体が充分
休息していません。　
深い睡眠(ノンレム睡眠）が妨げられています。
　　　
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊

このサイトでは電磁波に言及はしていない。

２０１７−６−８　論拠などの質問を管理者にメール発信した。
返信はない。


１０）寝具屋などのネット上の情報を纏めると、以下となる。

・電気毛布による睡眠への影響に関しては、睡眠環境学会の報告を引用している。
・電気毛布からの電磁波の睡眠への影響に関しては、論拠を明確に示してはいない。
・睡眠環境学会の中には、電気毛布などからの電磁波が危険という研究者がいる。
・電気毛布による加熱で、睡眠が影響を受けるという研究はある、ことは確か。


11）学術研究：久保らの研究

以下は科研費による研究の概要である。

＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
科研：2001年度 研究成果報告書概要
高齢者のための寝室・寝床内温熱環境に関する研究-睡眠様態に及ぼす温熱環境の影響に注目して-
研究機関：奈良女子大学
研究代表者：久保博子　奈良女子大学, 生活環境学部, 助教授
研究期間 (年度)：2000 – 2001

研究概要：
高齢者の睡眠環境に関するアンケート調査を行い、高齢者が日常的におかれている睡眠環境・寝室の空調等と睡眠の実態を把握し、比較対照として、青年・中年群との年代的な比較考察を行った。
調査内容は、(1)日常生活行動(2)睡眠状況、(3)寝室実態、(4)寝具状況とし、回収率は84%、有効回収率は83%で、20歳代から80歳代までの男女の冬期627票、夏期1447票の有効回答を得た。

その結果、年齢により全体に朝型の者が増加するが、中途覚醒の増加などの睡眠様態も変化していることがわかった。
また高齢であるほど、女性の方が寝床内暖房を使用し、寝室を暖房しなくても寝床内が暖かいと評価しており、満足感も高かった。

しかし、中途覚醒等への影響は明らかでなく、必ずしも暖めていることが、睡眠に好影響を与えているとは言えなかった。
中年群の方が、仕事や家事育児により睡眠の充足感が得られておらず、余裕のない生活が睡眠にまで影響を及ぼしていることが伺われた。

実際の住宅での温熱環境および睡眠時の寝床気候の実測調査を行い、アンケート調査や人工気候室実験や実測調査の結果と比較検討し、睡眠度を推定した。

その結果、寝床内温度は、足部皮膚温の上昇にともない上昇し、睡眠中は33℃〜36℃程度である。
電気毛布を使用している者は、体動や心拍数より寝付きは速いと判断されるが、睡眠中に寝床内温度が36℃を越え、体動が増えて腕等を布団から出して寝床内温度を調節しているのが観察された。
また、靴下を着用している被験者も、足部の皮膚温が他の部位より高い状況が観察された。
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊

12）学術研究：鈴木らの研究

掲載誌：第16回睡眠環境シンポジウム. 16. 74-77 (2000)
タイトル：電気毛布による寝床内温度制御が終夜睡眠に及ぼす影響
研究者：鈴木有以子、久保博子

以下にこの研究の最初の頁を示す。

この研究では、電気毛布からの電磁波には言及していない。


13）学術研究：久保らの研究

以下の研究がある。
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
掲載誌：日本家政学会第53国大会 研究発表要旨集. 243(2Ja-2) (2001)
タイトル：寝床内温度制御が終夜睡眠に及ぼす影響に関する実験的研究。
研究者：鈴木有依子、久保博子

既往の研究で．電気毛布を用いて寝床内をあらかじめ暖めた場合の睡眠への効果が報告されているが、終夜の使用は寝床内が暑く発汗や不快感を伴うことがあるとの報告もあり、暖めすぎによる睡眠への影響も懸念される。
そこで、寝床気候の快適化をはかるため、電気毛布を用いて寝床内温度が終夜睡眠に及ぼす影響を検討した。

方法：実験は奈良女子大学人工気候室で青年女子8名に8時間睡眠をとらせた。
環境設定条件は住宅温熱環境の実態調査を参考に、冬期室温13°C・RH70%、中間期20°C-18°C・RH60％一定とした。
寝床内温度条件は電気毛布の温度制御で、�@強：終夜設定５、�A中：終夜設定3、�Bａｕto1 :就寝時強一定90分後弱設定、�Cauto2 :就寝時強一定90分後弱設定、�Doff一通電無しの５条件とした。�E中間期は電気毛布を使用していない。測定項目として、脳波、心拍数、環境・寝床内温湿度、皮膚温等を測定した。

結果：�@寝床内温度はOffでは30°C以下と低く、その後上昇に時間がかかったが、電気毛布条件では入床時でも30°Cを越え高かった。強では入床後徐々に上昇し35℃を越える高温となり、体動の影響とみられる激しい上下動が認められた。auto1では入床直後から上昇するが、120分後に33°C+/-10℃に保たれ、中間期とほぼ同じ温度であった。�A足背皮膚温は、Offで非常に上昇に時間がかかったが、他条件では比較的速く上昇を開始した。�B睡眠経過ではauto1が前半に安定した深睡眠、後半にREM睡眠が多くみられる傾向にあった。Offは睡眠潜時が長く、冬期でも他の条件では入眠潜時が短かった。

＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
この研究でも電磁波には言及していない。


14）睡眠環境学会との連絡

＊2007年以降、睡眠環境学会のシンポジウムのレジメを入手しようとしてきたが、できなかった。

＊睡眠環境学会会長　日体大の井川氏からの連絡　２０１３−６−１０
「睡眠環境学会で発表された電気毛布の睡眠への影響は、電気毛布の電磁波を測定しての影響の研究ではない、近藤さんが勝手に電磁波と関連と言っていることかもしれない。」と。

＊睡眠環境学会の事務局から、第16回睡眠環境シンポ（2000年）での奈良女子大の研究発表のレジメを送ってもらった。
鈴木有以子ら「電気毛布による寝床内温度制御が終夜睡眠に及ぼす影響」である。

＊２０１３−６−１０ようやく奈良女子大の久保助教授と連絡がとれた。
1999年の鈴木有以子の卒論・修論のコピーを依頼したが、この研究では電気毛布の電磁波には論及していないとなり、博士論文は断念した。

15）BEMSJのまとめ

・寝具関係の販売サイトに「電気毛布の電磁波は睡眠に影響する」という論が展開されていた。
いずれのサイトも、その論拠を明確に示していない。
・色々と関連情報を探ってみたが、明確な論拠は見つからない。
・睡眠環境学会で発表された電気毛布による睡眠への影響は、電気毛布による加熱に伴う影響であり、それらの学術研究論文では、電気毛布からの電磁波には言及していない。電気毛布からの電磁波の測定も行っていない。

・睡眠環境学会の所属の研究者の中には、微弱な電磁波も健康影響ありとする説を唱える人がいる。
これらの電磁波の問題を、電気毛布の加熱による睡眠への影響への研究と結び付けて、強引に「電気毛布の電磁波は睡眠に影響するので、危険」という説を作り上げたものと推定される。

この論が、寝具屋などのサイトに転載されたものと。推定する。

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１０．電気温熱ベッドと妊娠　Ｌｅｅの2000年研究

アブストラクトを入手。　仮訳をつけた。　作成；　２００３−８−１９

掲載誌；Epidemiology 2000 Jul;11(4):406-15　
論文名：The use of electric bed heaters and the risk of clinically recognized spontaneous abortion.

電気温熱ベッドの使用と臨床的に認定された自然流産のリスク　

研究者：Lee GM, Neutra RR, Hristova L, Yost M, Hiatt RA.
Environmental Health Investigations Branch, Department of Health Services, Oakland, CA 94612, USA　

概要　
We conducted a prospective cohort study to evaluate the relation of spontaneous abortion and electric bed heater use during the first trimester of pregnancy. 　
妊娠最初の３ヶ月間に電気温熱ベットを使用した場合と自然流産の関係を調査するために、前向きのコホート研究を行った。

Compared with non-users, rates of spontaneous abortion were lower for　women who used electric bed heaters.
非使用者に比べて、電気温熱ベットの使用者の自然流産の割合は低かった。　

The adjusted odds ratio and 95% confidence interval (CI) for the two major devices used, electric blankets (N = 524) and waterbeds (N = 796), were, respectively, 0.8 (95% CI = 0.5-1.1) and 0.9 (95% CI = 0.7-1.2).
オッズ比と９５%信頼区間は、電気毛布の使用に対しては０．８（ＣＩ：０．５−１．１）、電気温熱水ベットの使用では０．８（ＣＯ：０．７−１．１）であった。　

An increase of risk with increasing intensity (setting-duration combination) of use was not observed. 　
曝露強度に伴うリスクの増加は見られなかった。

Users of electric blankets at low settings for most of the night (N = 171) had lower risks of spontaneous abortion than non-users (adjusted odds ratio = 0.5; 95% CI = 0.3-1.0).

電気毛布の設定を低くしてある場合（温度の設定を低くする、すなわち磁界などの発生量が少ない）は、非使用者に比べてオッズ比は０．５（ＣＪ：０．３−１．０）と低かった。対象とした症例数は１７１名。

Twenty women who used electric blankets at a high setting for 1 hour or less had an adjusted odds ratio of 3.0 (95% CI = 1.1-8.3), but we found no spontaneous abortions among the few women (N = 13) who used a high setting for 2 or more hours.

設定を高くして、使用時間が１時間かそれ以下の２０名を対象に計算を行うと、オッズ比は３．０（ＣＩ：１．１−８．３）と高かったが、設定が高く、使用時間が２時間もしくはそれ以上の１３名を対象にした場合には、自然流産は見られなかった。

We found that exposure rankings of the magnetic field time-weighted average and a rate of change metric did not correspond monotonically to the pattern of spontaneous abortion risks and that electric blankets contribute less to overnight time-weighted average magnetic fields than has been thought.　

時間加重平均の磁界曝露は自然流産のリスクと単調な関係にはなく、電気毛布は夜間の時間加重磁界曝露平均値に対して、考えていたほどには、寄与率は高くなかった。

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１１．電気温熱ベッドと妊娠　Ｌｅｅの2002年の研究　

アブストラクトを入手　仮訳をつけた　作成：　２００３−４−２３　
磁界への曝露が多いと流産のリスクが増す、という疫学研究。　

掲載誌：EPIDEMIOLOGY 2002;13:21-31　
論文名：A Nested Case-Control Study of Residential and Personal Magnetic Field Measures and Miscarriages
住環境および個人の磁界への暴露と流産のリスクに関する症例対照研究

研究者：Geraldine M. Lee; Raymond R. Neutra; Lilia Hristova; Michael Yost; Robert A. Hiatt　
From the Environmental Health Investigations Branch California Department of Health Services, Oakland, CA;　

概要：　
We conducted a nested case-control study (177 cases, 550 controls) to assess the relation between retrospective magnetic field measures and clinical miscarriage among members of the northern California Kaiser Permanente medical care system. 　
北カリフォルニアのメデカルケアシステムの会員を対象として、後ろ向きの磁界暴露評価と流産の官益を調査した、症例は１７７、対照は550であった。

We also conducted a prospective substudy of 219 participants of the same parent cohort to determine whether 12-week and 30-week exposure assessments were similar.
さらに、この研究対象集団から、219名の協力者を得て、前向きの研究を行った。12週間と30週間の暴露評価結果でどうなるかを研究した。　

We evaluated wire codes, area measures, and three personal meter metrics: (1) the average difference between consecutive levels (a rate-of-change metric), (2) the maximum level, and (3) the time-weighted average.
ワイヤーコード、地域の暴露レベル、そして個人暴露に関しては変動の割合、最大値、時間に重み付けした平均を評価指標とした。

For wire codes and area measures we found little association.
ワイヤーコードと地域の暴露レベルでは流産と磁界暴露との関連はなかった。　

For the personal metrics (30 weeks after last menstrual period), we found positive associations.
個人暴露（最後の月経から30週間後の暴露レベル）ではポジティブな関係があった。

Each exposure was divided into quartiles, with the lowest quartile as referent.
暴露強度を4分割し、最も低い暴露群を参照レベルとした。

Starting with the highest quartile, adjusted odds ratios and 95% confidence intervals were 3.1 (95% CI = 1.6-6.0), 2.3 (95% CI = 1.2-4.4), and 1.5 (95% CI = 0.8-3.1) for the rate-of-change metric; 2.3 (95% CI = 1.2-4.4), 1.9 (95% CI = 1.0-3.5), and 1.4 (95% CI = 0.7-2.8) for the maximum value; and 2.3 (95% CI = 1.2-4.4), 1.9 (95% CI = 1.0-3.5), and 1.4 (95% CI = 0.7-2.8)for the time-weighted average.

それぞれのオッズ比は、高い暴露群から低いほうに向かってそれぞればくろの変動の激しさでは3.1 (CI：1.6-6.0), 2.3 (CI：1.2-4.4), 1.5 (CI： 0.8-3.1)　最大値では、2.3 (CI：1.2-4.4), 1.9 (CI：1.0-3.5), 1.4 (CI：0.7-2.8)　時間で重み付けした平均値では2.3 (CI：1.2-4.4), 1.9 (CI:1.0-3.5), 1.4 (CI: 0.7-2.8)であった。　量―反応関係にある。

The odds ratio conveyed by being above a 24-hour time-weighted average of 2 milligauss was 1.0 (95% CI = 0.5-2.1).
24時間の時間に重み付けした平均暴露で２ミリガウスを超えていると、オッズ比は1.0（CI:0.5-2.1）であった。

Exposure assessment measurements at 12 weeks were poorly correlated with those taken at 30 weeks.
12週間の磁界暴露評価と、30週間の磁界暴露評価では相関がとれなかった。　

Nonetheless, the prospective substudy results regarding miscarriage risk were consistent with the nested study results.
しかしながら、この前向きのサブ研究で得られた流産リスクは、他の研究と同じ結果となっている。

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１２．電子レンジからのマイクロ波電波の漏洩　　　

作成：　２００３−５−７　　

１）　電子レンジからのマイクロ波漏洩に関する法的な規制　
電子レンジからのマイクロ波電波の漏洩は筐体から5cmの所で最大１mW/cm2（電界強度で61V/m）に電波法・電気用品取締法で規制されている。　動作中に誤って扉を開けた場合でも動作停止になる瞬間でも最大５mW/cm2．
これはICNIRPの規定、日本の総務省の電波防護指針値　10 W/m2 ＝１ mW/cm2に合致する。
（5cmにおける局所曝露の規定値に、全身曝露の規定を適用した例といえる。過剰かもしれないが安全サイドに立っている。）

２）　実測値の例　−１　
　「平成７年度　製品事故未然・再発防止調査報告書（カラーテレビ等の家電製品から発生する電磁波に係る調査）」日本品質機構・発行　によれば　６モデルの電子レンジの調査を行い、電子レンジから３ｍの距離で測定を行い、２４５０ＭＨｚ帯の漏洩は、１１５ｄＢから１２５ｄＢμＶ程度であり、正面方向が大きいことが報告されている。

これから単純計算で、１ｍの距離では１３５ｄＢμＶとなる。

３）　実測の例―２　
平成１３年度の石川高専の卒研報告、坂下泰裕ら「電子レンジにおける電磁波環境の測定」によれば１０モデルの電子レンジの測定を行った。　距離は１ｍ、正面が大きい傾向にあり、測定結果は１２０から１３５ｄＢμＶであった。　

４）　これらの実測値から、電子レンジから漏洩するマイクロ波電波の強さは、１ｍの地点で最大で１３５ｄＢμＶ（＝５Ｖ／ｍ）程度であると、言える。　　古いモデルでも最近のモデルでも漏洩のレベルは変わっていないといえる。

１ｍ離れても５Ｖ／ｍの電界があるということは、電波防護指針やＩＣＮＩＲＰのガイドラインに示される健康影響限度値には十分に低くなっているが、家庭内で２４５０ＭＨｚの無線LANなどを行えば、電波障害を起こすことになる。
また電子レンジに近接した場合は５０Ｖ／ｍといった大きな電界強度になり、これだけ大きいと簡易的な低周波磁界測定器などでは、マイクロ波の影響で誤動作する可能性もでてくる。

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１３．Hatchの家電製品と小児白血病疫学1998の研究　

アブストラクトのみ仮訳　　作成：２００３−６−１４　

論文名：Association between Chi1dhood Acute Lymphob1astic Leukemia and Use of E1ectrica1 App1iances during Pregnancy and Chi1dhood
研究者：E.E. Hatch et al;
掲載誌；Epidemiology 1998;9:Z34-Z45

概要
As part of a comprehensive study of residential magnetic field exposure in nine mid-western and mid-Atlantic states, we evaluated the use of appliances by 640 patients with acute lymphoblastic Leukemia, O-14 years of age, diagnosed between 1989 and 1993, and 640 matched control children.

アメリカの9の州で行われている住環境下における磁界暴露の研究の一環として、使用している電気機器との関係を調査した。急性リンパ性小児白血病（ＡＬＬ）の患者640名（1989年から1993年にかけて、0-14歳で白血病と紫診断されたケース）と640名の対照を対象として研究を行った。

Mothers were interviewed regarding use of electrical appliances during their pregnancy with the subjects and the child's postnatal use.
子供の母親にインタビューし、妊娠期間の電気機器の使用状態、子供の電気機器の使用状態を調査した。

The risk of acute 1ymphoblastic leukemia was elevated in children whose mothers reported use of an electric blanket or mattress pad during pregnancy [odds ratio (OR) = 1.59; 95%confidence interval (CI) = 1.11-2.29] but was reduced for use of sewing machines during pregnancy (OR = O.76; 95% CI = 0.59-0.98).

母親が妊娠中に電気毛布やマットレスを使用していると、ＡＬＬのリスクが増大する、オッズ比は１．５９（９５％ＣＩ：１．１１−２．２９）。しかしミシンの使用はリスクを下げている、オッズ比０．７６（９５％ＣＩ：０．５９−０．９８）。

The risk of acute lymphoblastic leukemia was Increased with children's use of electric blankets or mattress pad [0R = 2.75; 95%CI = 1.52-4.98) and three other electrical appliances (hair dryers, video machines in arcades, and video games connected to a television), but the patterns of risk for duration in years of use and frequency of use were inconsistent for most appliances used by children.

子供が電気毛布やマットレスを使用した場合のＡＬＬのリスクは2.75倍（９５％ＣＩ：１．５２−４．９８）であった。その他の電気機器（ヘアドライヤ、ゲームセンターでのビデオゲーム、家庭でのテレビジョンでのビデオゲーム）もリスクを増加、しかし、使用の頻度や使用年数との関係は明確ではなかった。

Risks rose with increasing number of hours per day children spent watching television, but risks were similar regardless of the visual distance from the television.

子供がテレビを見る時間が長いとリスクとなっている。テレビジョンの視距離は近くで見ても、離れてみてもリスクの程度は同じであった。

The inconsistency in the dose-response patterns for many appliances, reporting and selection bias, and the lack of an effect for measured 60 Hertz magnetic fields or wire codes in our companion study must be considered before ascribing these associations to exposures from magnetic fields.

多くの機器使用に関する量―反応関係の不確かさ、選択バイアス、機器からの磁界の実測が為されていないことなどは、この研究にとって、今後の課題である。

　興味のある方は原著を読んでください。

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１４．Hatchの論文に関連するNIH　Release 1998 家電製品　

NIH News Release
NATIONAL INSTITUTES OF HEALTH　　National Cancer Institute
EMBARGOED FOR RELEASE　Monday, April 20, 1998　6:00 PM Eastern Time　NCI Press Office　(301) 496-6641

1998年4月20日　アメリカ・国立がン研究所　報道発表

Magnetic Fields Associated With Electrical Appliances Are Considered　Unlikely　To Increase the Risk of Childhood Acute Lymphoblastic Leukemia
家電製品からの磁界は小児急性リンパ性白血病のリスクを増加するとはいえない。

Several investigators from the National Cancer Institute (NCI) released a report in the May issue of Epidemiology* concluding that it is unlikely that magnetic fields from household electrical appliances increase a child's chance of developing acute lymphoblastic leukemia (ALL).
5月号の疫学誌に、国立がン研究所の研究者は、家電製品からの磁界暴露による小児白血病（急性リンパ性白血病：ALL）のリスク増加は、ありそうもない、と結論付けた発表（注１）を行った。

ALL accounts for 70 percent to 80 percent of all childhood leukemias and one-third of all childhood cancers in the United States.
ALLは小児白血病の70-80%を占め、また、全小児がンの3分の１を占める。

Only a small percentage of cases of ALL have a known cause.
ALLの原因は、ほとんどわかっていない。

Beginning in 1979, some studies suggested that magnetic fields (EMFs) may increase the risk for ALL while others have found no evidence for risk.
１９７９年以来、ある研究は磁界（電磁波）がALLのリスクを増加させると、また一方では磁界がリスクを増加させるという証拠はないとしてきた。

EMFs are produced by power lines, electrical wiring and household electrical appliances.
電磁界は、送電線、配電線、家電製品から放射される。

Researchers from NCI in collaboration with the Children's Cancer Group (CCG), a network of pediatric oncologists and other researchers across the U.S., published an earlier report** in July 1997 that showed little evidence that the EMF from high current power lines or from high levels of magnetic fields measured in the home were associated with an increased risk of ALL in children.

国立がン研究所の研究者は、全米の小児がン研究者および関連する研究者のネットワークである小児がン研究グループ（CCG）と共に、1997年7月に研究成果（注２）を発表した。それは、送電線からの電磁界や家庭で測定された高い磁界強度は小児白血病ALLのリスクを増加させるという確証はない、というものである。

The current study, also a collaboration between NCI and CCG, is the first large study of childhood ALL and electrical appliances.
この研究は、国立がン研究所とCCGの協力で行われた、最初の、大規模な、家電製品と小児白血病ALLとの関係の調査である。

The researchers compared the exposure to household electrical appliances of 640 children diagnosed with ALL to the exposure of 640 matched controls・children of the same age, race and place of residence without the disease. (The same cases and controls were used in the two NCI/CCG studies).
640名のALLと診断された症例と、年齢・性・種・住居地域をマッチさせた640名の対照に対して、荷電製品の使用状況（曝露状況）を比較した。

The data are based on the mothers' responses to a detailed questionnaire about their appliance use during pregnancy as well as their child's use.
母親へのインタビューにより、母親の家電機器の使用状況と子供の使用状況を、入手した。

TVs, electric blankets, microwaves, hair dryers, stereo systems, heating pads and computers were some of the appliances included in the study.
テレビ、電気毛布、電子レンジ、ヘアドライヤ、ステレオ、パソコンなどが本研究の対象となった。

No measurements were taken of magnetic fields associated with the actual appliances used.
実際の磁界漏洩などは行わなかった。

The authors were unable to draw a clear conclusion from the data.
研究者はこれらのデータから明確な結論を出すことはできなかった。

Although the data showed some association between appliance use and leukemia, there was no consistent pattern of increasing risk with increasing exposures.
いくつかの機器使用は白血病との関連性があったが、使用（曝露）の増加とリスクの増加の一定した関連性がなかった。

The scientists speculate that the magnetic fields from electrical appliances are unlikely to increase the risk of childhood ALL.
研究者は、家電製品からの磁界が小児白血病ALLのリスクを増加するとは思えない、と推測した。

The contribution of home appliances to a person's total EMF exposure is thought to be small because most appliances are used for short periods of time and EMF exposures are elevated only close to the appliance.
家電製品からの磁界が、個人の全磁界暴露に占める割合は小さいと考えられる、なぜならば電気機器の使用は短時間であり、機器に近接した場合にのみ大きな磁界を受けるからである。

It is more difficult to assess the contribution of appliances to EMF exposures than that of power lines and building wiring.
送電線や配電線からの磁界暴露に比べて、家電製品からの磁界暴露の寄与率の評価は難しい。

This is because for each appliance, the magnetic field varies greatly with distance, and frequently neither the distance of the person from the appliance nor how often an appliance is on or off can be reconstructed accurately from interviews.
磁界は機器との距離で大きく変わり、機器との距離だけではなく、頻度も異なる、電源をどのくらいオン・オフするかなど、インタビューによる情報から正確に評価することは困難である。

These preliminary findings are part of a more comprehensive study being conducted by the CCG looking for possible causes of childhood ALL.
この予備的な成果は、小児白血病ALLの原因解明のためのCCGによって今後行われるであろう本格的な研究の一部となる。

In the larger study, many risk factors other than EMF are being evaluated in more than 1,900 children diagnosed with ALL between 1989 and 1993.
1989年から1993年にかけてALLと診断された1900名の症例を対象とした大規模な研究では、電磁界以外のリスク要因も評価されている。

These include exposures of children to infectious agents in the home or neighborhood, exposures of parents to radiation or chemicals at work, medications used by the mother during pregnancy, alcohol use, and lifestyle of the parents. Results are expected in two years.
これらの要因として、家庭や近隣での感染病（伝染病）の要因、親の放射線や職業的な化学物質の影響、母親の妊娠中の医薬品の影響、アルコール飲料、両親のライフスタイルの影響などであり、研究は二年度にまとまる予定である。

For more information about cancer visit NCI's Website for patients, public and the mass media at http://rex.nci.nih.gov or NCI's main website at http://www.nci.nih.gov.
さらに詳細な情報は国立がン研究所のWEBを見てください。

＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
注１：
*The study is titled "Association Between Childhood Acute Lymphoblastic Leukemia and Use of Electrical Appliances During Pregnancy and Childhood." The authors are Elizabeth E. Hatch, Martha S. Linet, et al: Epidemiology, May 1998.

注２：
**The study is titled "Residential Magnetic Field Exposures and Childhood Acute Lymphoblastic Leukemia." The authors are Martha S. Linet, Elizabeth E. Hatch　et al: NEJM, July 3, 1997.

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１４Ａ．Hatchの論文に関連するNIH　Release 1998 家電製品に関するＱ＆Ａ

14項で、NIHの報道発表の概要を報告しましたが、関連して、Q&Aとして　以下の文書も発表になっています。
長文なので、一部だけ　仮訳しました。
作成：２００３−７−４　

＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
NATIONAL INSTITUTES OF HEALTH National Cancer Institute

For Response to Inquiries 　EMBARGOED FOR RELEASE
Monday, April 20, 1998　6:00 PM Eastern Time
　NCI Press Office　(301) 496-6641

Questions and Answers
About the NCI/CCG Study of the Magnetic Fields Associated With　Electrical Appliances and the Risk of Childhood Acute Lymphoblastic Leukemia

7. What conclusions can be drawn from the results?
この研究から何がわかるか？

Although the results from this study are preliminary, the authors tentatively conclude that magnetic fields from electrical appliances are unlikely to increase the risk of childhood ALL.
この研究は予備的な研究であり、著者は家電製品からの磁界は小児白血病ALLのリスクを増加させるとはいえない、を仮の結論としている。

Further detailed studies with measurements would be needed to determine whether the findings, if replicated, could represent any effects of magnetic field exposure.
機器からの磁界漏洩の実態調査も含めた詳細な将来の研究が必要である。
もしそうした研究が行われれば、磁界の影響がわかる。

This conclusion is based on several factors: A major factor is the failure to see a consistent pattern of increasing risk with increasing exposures for most of the appliances.

今回の研究の結論にはさまざまな要因が含まれている。大きな要因は、ほとんどの機器の使用（磁界曝露）に関して、使用（磁界暴露）の増加とリスクの増加に一定のパターンが見られないことである。

In addition, the results for television were similar regardless of the child's distance from the TV, suggesting that other factors associated with TV use (not magnetic fields) may have been responsible for this result.
加えて、テレビジョンとの関係では、子供がテレビを見る距離との関連がなかったことで、見る距離によって磁界の大きさは変化するはずで、テレビを見る（テレビからの磁界）ということではなく、他の要因が隠れている可能性がある。

Preliminary findings from a small study that measured actual magnetic field levels at varying distances from TVs found that magnetic fields are nearly the same as　background levels at distances of more than three or four feet from television sets.
テレビジョン受信機から漏洩する磁界を実測した研究によれば、テレビからの磁界は３ないし４フィート離れれば、背景の磁界強度と同じレベルになっている。

As the proportion of US households with a television increased from 9 percent to 95 percent between 1950 and 1970, whereas there was no corresponding increase in childhood leukemia rates during this time period, suggesting that television watching is unlikely to be a causal factor.
アメリカにおけるテレビジョン受像機の普及率は、1950年の9%から1970年の95%と増加している｡
この増加に関連して小児白血病は増加していないことから、テレビの視聴は原因となる要因とは思えない。　

Children's exposure to other electrical appliances has also increased dramatically over the last 50 years.
子供の他の電子機器からの磁界曝露に関しても、過去50年間、それらの機器の普及率の増加は著しい。

Finally, the companion study with the same cases and controls, failed to find consistent evidence based on measurements and wire coding (an indirect measure of magnetic fields based on the thickness, configuration, and distance from the home of nearby power lines) that high magnetic fields levels in the home (produced mainly by outside power lines) increase the risk for ALL.
最後に、他の症例対照研究は、家の外の電力線による家庭内の強い磁界暴露は、実測値でも、ワイヤーコードでの評価でも、小児白血病ALLのリスクを増加するという首尾一貫した証拠は得られていない。

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１４Ｂ．Ｋａｕｎｅの2000年の研究　ＴＶ受信機からの磁界と白血病

以下の研究が、上記１３に関連して行われています。

掲載誌；Bio　Electro　Magneticsの論文誌　Vol　21、No.3　2000
研究者：W. T. Kaune et al:
タイトル：Children's Exposure to Magnetic Fields Produced by U.S. Television Sets Used for Viewing Programs and Playing Video Games
　　　　　　テレビゲームとテレビの視聴に使用されているアメリカのテレビ受信機による子供の磁界曝露

概要
始まり：そもそもの研究の発端は、2つの疫学調査があった。
Londonの1991年の論文では「子供のTVを見ている時間と小児白血病の関係がある」という疫学調査、
Hatchの1997年の論文「TVゲーム機と関係」。
そこで、実際のTV受信機やTVゲームの状態での電磁波曝露を調査することになった。

方法：
そこでアメリカの家庭の協力を得て、電磁波の実態調査を行った。
VLFとELFの磁界を測定した。　電界は問題視されていないので割愛した。

結果：測定結果の平均値としては、　
　　TVの見ている場合　ELF磁界　0.0091μT　VLF磁界　0.0016μT
　　TVゲームの場合　　ELF磁界　0.023μT　VLF磁界　0,0038μT
　　TV視聴とTVゲームの時は、見る距離が異なるので、より近い距離で見るTVゲームの方が、大きく曝露している。

結論：
このことから、ELF磁界は　その他の環境磁界の大きさを考えると、小児癌との関係を支持できない。
VLFは、周波数が高いので、誘導電流の大きさを考えると、今後の研究の課題となる。

関心のある方は、原著全文を読んでください。

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１５．２００３年　家電製品からの電磁界報告書　

財団法人 日本情報処理開発協会　のＷＥＢにあった内容（概要）の、概要です。
http://www.jipdec.jp/chosa/kiban/elema.html
作成：　２００３−７−１７　

追記：２０１２−１０−２３　上記のサイトから報告書掲載が終了したのか、開けなくなりました。
そこで、今までは一部引用として、紹介してきましたが、古いログを利用して、全文の公開を行います。

＊＊＊＊＊＊＊＊＊　引用　　＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊　　＊＊＊＊＊＊＊
家電製品から発せられる電磁波測定調査(概要)

電磁界(電磁波)が健康に影響を与える可能性について懸念する声があり、それを受けて世界保健機関(WHO)による国際電磁界プログラムを中心に、世界各国で研究が進められている。
このような動きを背景として、身の回りの環境における電磁界についての関心が高まり、さまざまな測定事例が報告されるようになった。
そのような状況の中で、身の回りの電磁界の中でも関心の持たれている家電製品ならびに情報機器から発せられる低周波磁界の強さに関して､技術的背景の明確な測定データの収集整理が必要とされている。

そこでデータの収集を目的として財団法人家電製品協会に設置する「家電製品から発せられる電磁波(低周波磁界)測定調査委員会」において、関係各工業会をメンバーとして測定方法等について議論を行い、第三者測定機関による、電子レンジ、電磁調理器(IH調理器)、電気カーペット等２７品目についての発生電磁界測定を実施することとした。
測定は学識経験者による評価および助言によって客観性が保証される体制で行われ、報告書はその測定調査結果を取り纏めたものである。

１．測定対象範囲
家電製品の全てについて測定することは困難であるため、一般に家庭で使用するものとして電子レンジ、電磁調理器(IH調理器)、電気冷蔵庫等を始めとする代表的な製品を選定した。
また、IT技術の普及にともない情報機器が家庭内にも広く浸透していることから、家庭で使われる情報機器も測定対象とした。

２．測定結果の纏め
測定された家電製品および情報機器では、国際非電離放射線防護委員会(ICNIRP)のガイドラインを超えると推定される機器は概ね見られなかった。
ただし、一部の機器の近傍で局所的にガイドラインの参考レベルを超える磁界強度が測定される例があったが、国際電気標準会議(IEC)のIEC62233委員会原案に示されている測定位置での評価を適用すること、また、結合係数の考えを用いることにより、これらの機器もガイドラインを満たしていることが推定された。

３．測定結果の検討
本測定調査は「家電製品から発せられる電磁波(低周波磁界)測定調査委員会」で議論され実施された。
この委員会を構成する委員には工業会関係者も参画しており、測定結果に関して客観性を明示することが必要とされた。
そこで、測定は第三者機関で行い、結果の検討は第三者である学識経験者が行う体制とした。
これによって、測定結果に対する恣意的な選別や解釈の余地は排除されている
＊＊＊＊＊＊＊＊　　＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊

詳しくはこの情報処理開発協会もしくは、家電製品協会に問い合わせてください。

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１５Ａ．　家電製品からの電磁波測定結果　2007年度報告

以下のサイト（家電製品協会）に公開されています。
詳細は以下のサイト見てください。
http://www.aeha.or.jp/02/l01.htm

平成19年度　家電製品から発せられる電磁波測定（10Hz〜400kHz）調査（概要）
・測定対象
家電製品の全てについて測定することは困難であるため、一般に家庭で使用するものとして、電磁調理器（IH調理器）、電気掃除機、家庭用テレビ、パソコン、照明器具等始めとする代表的な33製品86機器を選定した。

・測定方法
家電製品から発生する電磁界ばく露に関する測定方法については、国際規格IEC62233（人の曝露に関する家庭用及び類似用途の電気機器の電磁界の測定方法）に定められている。
本測定調査では、原則としてこのIEC62233の測定方法に従った。

・評価基準
低周波領域の電磁界の評価基準として、国際非電離放射防護委員会（以下「ICNIRP」という。）が平成10年（1998年）に示したガイドラインが広く利用されている。
本測定調査ではこのガイドラインを測定結果の検討のための指標とした。

・測定結果
本測定調査で選定され、測定された家電製品、デジタル家電、情報機器および照明器具では、IEC62233による方法に基づいた評価の結果、ICNIRPのガイドラインを超える機器は見られなかった。

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１５B．家電製品からの電磁波測定結果　2013年度報告

以下の報告が、家製協から出されている。

＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
平成25年度家電製品から発せられる電磁波測定（10Hz〜400kHz）調査（概要）

1. はじめに
家電製品協会は家電製品から発せられる電磁波の測定を平成15年度と平成19年度に実施し、ホームページ等に公表をしてきた。
平成22年（2010年）11月に世界保健機関（ＷＨＯ）のタスクグループである国際非電離放射線防護委員会（以下「ICNIRP」という。）は、低周波電界および磁界の生物への影響についての数多くの科学研究、科学データ及び知見に基づき、平成10年（1998年）に示したガイドラインを見直して「時間変化する電界及び磁界へのばく露制限に関するガイドライン−１Hzから１００ｋＨｚ−」（以下「ガイドライン(2010)」という。）を公表した。

家電製品協会はガイドライン(2010)が公表されたことと併せ、前回の電磁波測定から７年近く経過しており、現在市場に供給されている家電電品は平成１９年度に測定をした家電製品と比較し新機種に一新されていることより、再度家電製品から発せられる電磁波測定を行うこととした。
測定に関しては、前回同様第三者測定機関（一般財団法人電気安全環境研究所および一般財団法人日本品質保証機構）により、代表的な家電製品について実施した。

2. 測定対象

家電製品の全てについて測定することは困難であるため、一般に家庭で使用するものとして、電磁調理器（IH調理器）、電気掃除機、液晶テレビジョン、ブルーレイレコーダ、照明器具等を始めとする代表的な29製品72機器を選定した。

3. 測定方法

本測定調査では、家電製品から発生する電磁界ばく露に関する測定方法として、国際規格IEC62233（人のばく露に関する家庭用及び類似用途の電気機器の電磁界の測定方法）に定められた測定方法に従った。

4. 評価基準

評価基準としては、平成22年（2010年）11月に公表されたICNIRPのガイドライン(2010)を用いた。

5. 測定結果

本測定調査で選定され、測定された家電製品、デジタル家電および照明器具では、IEC62233による測定方法に基づいた評価の結果、ICNIRPのガイドライン(2010)を超える機器は見られなかった。

＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊

関心のある方は、この報告書全文を読んでください。


以下の表が、結果の纏めです。
この纏めで、1点、気になることがあります。

電気マッサージ器からの磁界漏洩値はガイドライン値の７０％弱となっています。
このICNIRPガイドラインは、最近になって、改訂され、周波数50Hz では2倍の磁界曝露まで許容されるようになっています。

報告書では電気マッサージ器のメーカー名も、型名も、いつから販売されているのかも不詳です。

もし、この電気マッサージ器を、数年前の、ガイドライン改訂前に測定を行ったとすれば、この電気マッサージ器はガイドライン値を超えていた　という報告になってしまいます。
ちょっと気になることです。

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１６．欧米でＩＨ調理器が普及始める？

　　作成：２００５−６−２３

ＩＨ調理器の普及は日本とフランスだけ・・・・といわれてきました。
しかし、以下のＷＥＢに見るように、2005年の国際見本市の報告を見る、かなりの速度で普及しそうです。
電磁波の問題は、どうなるか？？？関心事です。

http://allabout.co.jp/house/kitchen/closeup/CU20050224A/index.htm　にあった内容
一部引用します。　興味のある方は、このＵＲＬを参照してください。

＊＊＊一部　引用　　＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊　　　＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊

キッチンガイド
mm cuisinale 2005 に見るキッチントレンド　　　最新キッチン機器動向
ヨーロッパの最新キッチン機器動向 2005

2005年1月にドイツ・ケルン国際家具見本市で併催されたimm cuisinale 2005では、キッチン家具メーカーとキッチン機器メーカーが14号館1階の会場をほぼ等分して出展し、最新キッチン展示会の名に恥じないにぎわいを見せました。
（略）
今年のキッチン機器で一番目についたのが、IHクッカーの大隆盛です。
2年前のこの展示会ではほんの2社程度しか出展されていなかったのが、今年は全てのキッチン機器メーカーから出展されています。
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊　　　＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊　　

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１６Ａ．中国でもＩＨ調理器は普及

記：２０１０−５−１

「中国情報局」というＷＥＢにあった内容　
参照：http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2006&d=0102&f=national_0102_002.shtml　

＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊　　一部を転載　　＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
電磁調理器：安全基準は「甘い」目安、しかも違反続出
　 2006/01/02(月) 16:48:01更新

エネルギー価格が高騰する中で、中国では電磁調理器（ＩＨ）が人気だ。
しかし、電磁波の放射による汚染を指摘する声もある。新華社などが伝えた。

新華社によると、２００４年におけるＩＨの販売台数は１１００万台。
関連部門は、５年以内に、市場規模が７０００−８０００万台に拡大すると予測している。

しかし、低周波の電磁波放射に関する安全基準は不備だ。
（略）
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊　　＊＊＊＊＊＊＊＊＊

従来、ＩＨ調理器は日本とフランスが普及している国として挙げられ、その他の国はさほどではないという情報でした。
この中国情報によれば、中国でかなり普及しているといえます。

関心のある方は、上記のサイトを覗いてください。

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１６B．IH調理器の欧米における普及

記：２０１５−３−２３

＊はじめに

以下はしばしば耳にすることです。

＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
近年流行のIH調理器は身体に有害なのですか？

欧米では普及率ほぼゼロ
日本でのＩＨ調理器普及は、固際的には狂気の沙汰なのです。
アメリカでのＩＨ調理器普及率は、わずか０．４％。それもレジャーボートなどの湯沸かし用。
台所用のＩＨ調理器の販売台数はゼロです。
アメリカ人にとって「電磁波は人体に有害」は常識。
だから、普通のアメリカ人なら危ないＩＨ調理器を買うはずがないのです。
ヨーロッパでも、同じです。
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊

＊BEMSJの検証
さて、電磁波の危険性の論議は脇に置いておいて、上記の論にある欧米の事情に関して、情報を探ってみました。

その1：アメリカの状況：２０１０年のニューヨークタイムズの記事から
http://www.nytimes.com/2010/04/07/dining/07induction.html?pagewanted=all&_r=1&
にあった内容から一部抜粋

＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
Is Induction Cooking Ready to Go Mainstream?　IH調理器は主流になるか？
２０１０年４月７日の記事

シンプソンはプロの料理人である。
キッチンの改装に当り、ガスでの料理の場合は、家の外に大きなガスタンクを設置しなければならない。
その費用は莫大だし、地震の恐れもある。
そこで、IH調理器を考え、気に入り、虜になった。

IH調理器は１０年前から売られているが、最近になって価格の低下で、売れるようになってきた。
過去２年間で、バイキング・GE・サムソン・ケンモアがIH調理器を売り始めている。

昨年夏の市場調査によれば、IH調理器の使用者は５％であった。
時期の調理器として買い替え時にIH調理器を選択する人は２２％であった。

レストランの厨房ではIH調理器が伸びていくであろう。
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊

「アメリカでのＩＨ調理器普及率は、わずか0.4％。それもレジャーボートなどの湯沸かし用。台所用のＩＨ調理器の販売台数はゼロです。
アメリカ人にとって「電磁波は人体に有害」は常識。だから、普通のアメリカ人なら危ないIH調理器を買うはずがないのです。」
は大きな過ちで、

「買いたいけど高い。「有害だから避けられている」とは書かれていない。」
というのが正確な情報となる。

＊アメリカ発行の2013年全世界の市場調査報告書から　　
http://www.benzinga.com/pressreleases/13/03/p3457434/induction-hobs-market-new-market-research-report-published-by-transpare
にあった内容から。一部を抜粋して引用

＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
Induction Hobs Market – New Market Research Report Published by Transparency　Market Research 　
IH調理器の市場―Transparency Market Research社の新しい市場調査報告書が発行された。
March 29, 2013

“Household Induction Cook-tops (Hobs)Market - Global Industry Analysis, Size, Share, Growth, Trends and Forecast, 2012 – 2018　家庭用IH調理器の市場：2012-2018年の全世界における産業解析、規模、シェア、成長、傾向、展望"が刊行された。

この市場は、これは石油価格の高騰と環境保護に関する関心の高まりにより、欧州と太平洋に面したアジア地域におけるIH調理器の急速な採用によってもたらされている。
この二つの地域だけで、2012年における全世界のIH調理器の市場規模の50％以上を占めている。

欧州はIH調理器の最も大きい市場規模で、2011年の売上額では、全世界のIH調理器の3分の1を占めている。

＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊

「ヨーロッパでも、同じです。」
はとんでもない過ちで、

「世界のIH調理器の1/3はヨーロッパで売られている。」
というのが正確な情報である。

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１７．電子レンジに関するＷＨＯの見解

ＷＨＯの国際ＥＭＦプロジェクトから「電子レンジ」に関する公開見解が出ています。

＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊　　　＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
情報シート 2005年2月　 電磁界と公衆衛生：「電子レンジ」

電子レンジは安全か？
電子レンジは、メーカーの指示に従って使用すれば安全であり、かつ様々な食物を加熱および調理することができて便利です。しかし、マイクロ波への曝露、熱傷、および食物の取扱いに関してはいくつかの予防策を講じる必要があります。

（略）

マイクロ波エネルギーは、人体によって吸収され、曝露した組織内で熱を発生させる可能性があります。例えば眼球のように血液の供給が少なく温度調節機能の弱い器官、あるいは睾丸のように温度に敏感な組織は、熱による損傷を受ける危険性が高いのです。しかし熱損傷が起きるのは非常に高い出力に長時間曝露された場合だけであり、その数値は電子レンジの周囲での測定値をはるかに高いレベルであります。

（略）

誤解−誤解を払拭するには、電子レンジで調理した食物が放射能を持つことはないということを認識することが重要です。さらに、電子レンジのスイッチを切った後はレンジの庫内にも食物の中にもマイクロ波エネルギーが残存することはありません。この点でマイクロ波はまさに光線のように作用します。 つまり明かり消した後、光は残らないのと同じです。

（略）
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊　　　＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊

詳細は、ＷＨＯのＷＥＢで公開されている原文を読んでください。
この情報シートでは、電子レンジからのマイクロ波に関しては記述されていますが、電子レンジを稼動するための電源部からの低周波磁界に関しては、まったく触れられていません。また、電子レンジによって、食材が変性することに関しても、まったく触れられていません。

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１７Ａ．ロシアでの電子レンジ禁止の噂

記；２０１２−６−２２

＊始めに

以下の記事では、ロシアでは電子レンジの使用が禁止されているとある。

電磁波研会報・第２７号　2004.3.28発行　に掲載された記事
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊　引用　＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
ロシアでは電子レンジの使用を禁止
禁止の理由は電子レンジ調理の食物を食べるとガンになりやすい
英国『エコロジスト』誌が報じる

電子レンジ(Microwave Oven)はとても電磁波を強く出す電気器具であることは知られていますが、それだけでなく電子レンジで調理された食物を食べても害がある、というショッキングな内容を英国誌『エコロジスト』(2003年11月号)が報じました。

ロシアでは1976年に電子レンジ使用禁止
ロシアでは1957年から現在まで主に、マイクロ波研究はベラル−シのクリンスク(klinsk)にある無線技術研究所で行なわれてきました。

米国の研究者ウィリアム・コップ(William Kopp)によれば、ロシア法医学チ−ムは電子レンジの人体への影響を以下のようにみています。
(1)電子レンジで調理された食物を食べた人は統計学的に胃がんや腸がんなりやすいし、末梢細胞組織の変質や消化機能および排泄機能がだんだん悪化する。
(2)食物の中身の物質の化学変化やリンパ組織内に起こった機能不全により、腫瘍やがんの成長から身体を守る免疫能力を退化させるためだ。
(3)マイクロ波を浴びると食物の栄養価が著しく減ることが研究結果として出ているし、さらに重要なことはビタミンＢ群・ビタミンＣ・ビタミンＥ・必須ミネラル・抗脂肪性栄養物（病的蓄積脂肪を防ぐ物質)の生物学的利用能を減じてしまう｡

(4)加熱した肉は人間が活動する上で有効に作用するが、マイクロ波調理した肉はがん促進因子｢ｄ−ニトロソジサノラミン｣を増加させる。
(5)がん誘発の血管基(tree radicals）は特定の微量ミネラルや植物成分の分子構造内で形成された。とくに生の根菜類でより形成された。
(6)電子レンジで調理された食物を食べると血清内のがん細胞が増殖した。
(7)電子レンジで調理された食物は本質的に食物内の物質構成を変える。そのため消化器系統に障害をもたらす。

以上のことから、ロシアでは1976年に電子レンジは使用が禁止されました。
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊

＊さて、この話は本当か、今でもそうした規制がロシアで行われているのか・・・・・　関心があったが、なかなか関連する情報は得られなかった。

しかし、ようやく、以下のサイトで、ロシアでの規制状況に関する情報があった。
1次情報ではないので、本当に信頼して良い情報なのか、判断に迷う点はあるが、参考情報として掲載します。
2011年8月の情報です。

http://www.apparentlyapparel.com/2/post/2011/08/why-did-russia-ban-the-use-of-microwave-ovens.html 　のサイトにあった内容

＊＊＊＊＊＊＊＊＊　　部分的に引用＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊

Why Did Russia Ban The Use of Microwave Ovens?　なぜロシアでは電子レンジの使用が禁止されたのか？

08/18/2011

In Russia, microwave ovens were banned in 1976 because of their negative health consequences as many studies were conducted on their use.
The ban was lifted after Perestroika in the early 90’s

ロシア（旧ソ連）では、1976年に電子レンジの使用が法律によって禁止されました。
理由は様々な研究で健康に陰性結果（悪い結果）が判ったからです。

この規制は、1990年代初頭のペレストロイカ後に解除された。
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊

ということで、とりあえずはロシアの電子レンジ規制は解除された、ということの様です。


追記1：ロシア語版Wikipediaの電子レンジの頁にあった内容から
2016-2-27

以下はロシア語版のWikipeidaの電子レンジの頁から、機械英訳し、それを和訳してあります。

＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
25 on October 1955 the year the American company «Tappan Company» for the first time introduced a domestic microwave oven.
1955年10月25日、アメリカの会社Tappanが家庭用電子レンジを初めて市場投入した。

The first serial domestic microwave oven was released Japanese firm Sharp in 1962. Initially, the new product demand has been low.
最初の、継続して売られた家庭用電子レンジとして、1962年に日本のシャープが販売開始したが、この新製品の需要は低かった。

In the Soviet Union since the early '80s microwaves produced in factories ZIL (model "ZIL") and Southern Machine Building Plant (model "Mriya CF"). Tambov plant "Elektropribor" ("Electronics" model): Dnipro Machine Building Plant, Lenin (DMZ) produced "Dnepryanka1" (1990, 32 liters, the magnetron M1051, the power consumption of 1300 watts, the microwave power is 600 watts, weight 41kg, the price of 350 rubles) and "Dnepryanka 2".
ソビエト連邦では、1980年代の初頭に、ZIL工場がZIL型電子レンジを、南機械製造工場がMriya CF型電子レンジを製造開始した。
Tanbov工場は「Elektropribor」を、Dnipro機械製造工業のレーニン工場(DMZ)がDnepryanka1（1990年、32リットル、マグネトロンはM1051形、消費電力1300W、マイクロ波出力600W、重量41kg、価格は350ルーブル）とDnepryanka 2を製造した。
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊

ソ連のペレストロイカと呼ばれる改革運動は、ゴルバチョフによって、1985年以降に行われはじめ、1987年のロシア革命70周年を記念する軍事パレードで、ペレストロイカが大きく取り上げられた。

従って、ロシア語版Wikipeidaの記述が正しいとすれば、ソ連のペレストロイカが始まる少し前の1980年代初頭には電子レンジが製造されていたことになる。

「1976年にロシアで電子レンジ禁止、ペレストロイカ以降に禁止が解除された」という説には、矛盾があることになる。


＊追記2：　ソ連の法規制はなかったとするアメリカの専門家の調査結果

記：２０１６−３−２１

以下はアメリカのマイクロ波に関する研究所のフォーラムにあった情報で、専門家が過去の履歴から判断して、ロシアが電子レンジの法規制を行ったという噂は真実ではないということを示している。

https://impiorg.wordpress.com/2012/06/13/did-russia-ban-microwave-ovens-at-some-point-in-the-past/　
にあった内容に仮訳を追加した。

＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
impiorg
INTERNATIONAL MICROWAVE POWER INSTITUTEʹS FORUM FOR MICROWAVE TECHNOLOGY DISCUSSION
マイクロ波技術に関する討論の為の国際マイクロ波電力研究所のフォーラム

Did Russia ban microwave ovens at some point in the past?
ロシアは過去のある時期に電子レンジを法規制したか？

2/27/2016

There Was No Ban on Microwave Ovens in the USSR.
ソ連での電子レンジの法規制はなかった。

In the last issue, Bob Schiffmann stated that the “Russians did for some short period of time ban the sale of microwave ovens”.
前号でBob Schiffmannは「ロシアではある短期間の間、電子レンジの販売を法規制した」と述べている。

I believe this is not true and in the following I present ample evidence supporting my belief.
私は、これは真実ではないと信じている。そして以下に私は私が信ずる十分な確証を示す。

I have been intimately involved with microwave ovens since 1968 and I have in my extensive historical coverage of the field cited evidence of development of microwave ovens in the USSR in the 1970’s, including a brochure on “A super-high‑frequency oven” in 1971, an ad for the “Electronika” oven in 1980 and discussions with Soviet scientists on ovens in 1977.
私は1968年以来、心の底から電子レンジにかかわってきた。
そして、1970年代のソ連における電子レンジの発展に関して引用される確証の広範な過去の記録を持っている。
それには、1971年の超高周波電子レンジの冊子や、1980年のElectronikaという電子レンジの広告、1977年に電子レンジに関してソ連の科学者との討論の記録が含まれている。

But the evidence is even much more extensive and so I present here a record of the many events that support the idea that microwave ovens never were banned in the USSR.
これらの確証はより広範であるが、ソ連に置いて電子レンジが決して法規制されなかったということを示す多くの出来事の記録をここに示す。

Key events:　重要な要素

1969: Dr Karel Marha, of Czechoslovakia, presents paper at the 1969 Richmond symposium on microwave bio-effects and visits Raytheon Co.

1969年：チェコスロバキアのKarel Marha博士は、1969年マイクロ波の健康影響に関するリッチモンドシンポジウムで講演し、Raytheon社を訪問した。

Ｈe prepared an affidavit that describes how leakage radiation is monitored near microwave ovens in Czechoslovakia, –at a horizontal distance of at least 25 cm. from the oven door and at the height of the head and gonads.
彼は、チェコスロバキアにおける電子レンジからの電磁波漏洩が如何に管理のドアから水平25cmの距離と、頭部と生殖器の高さで）について宣誓供述書を準備した。されているか（電子レンジ

He contributes a paper describing safety considerations in “Eastern Europe” for the special issue of the IEEE Transactions on Microwave Theory & Techniques in 1971 for which I was guest editor.
No mention of bans ever came from Dr. Marha.
彼は1971年に発行されたIEEEのTransactions on Microwave Theory & Techniques誌の特集号で、東欧諸国の安全管理について、記述した。
私はこの号の客員編集者であった。この記事では電子レンジの法規制には触れていない。

1973: At the IMPI symposium in Loughborough, in the U.K. there were extensive discussions on the safety of microwave ovens and Dr. P. Czerski, of Poland agreed with me at the podium that the U.S. “emission standard” for microwave ovens was compatible with exposure standards in Eastern Europe, and therefore there was no reason why ovens with leakage limits as in the U.S. would not be acceptable in the Eastern European countries..

1973年：英国のLoughboroughで開催されたIMPIシンポジウムで、電子レンジの安全性に関する広範な議論が行われた。
壇上でポーランドのP. Czerski博士は、電子レンジに関するアメリカの輻射規格は東欧諸国の曝露基準と等価であることに関して、私と意見の一致をみた。
そして、アメリカの輻射基準が東欧諸国で受け入れられない理由はない、となった。

These views were also included in a symposium in Poland which Dr. P. Czerski chaired. My contact with Dr. Czerski was extensive including a visit by him to my home with many hours of stimulating discussions.
この見識はP. Czerski博士が議長を務めたポーランドで開催されたシンポジウムでも紹介された。
私とP. Czerski博士の連絡は広範にわたり、私の家に彼が来て、何時間もの意見交換を行ったりしている。

1976: IMPI symposium in Belgium—no reports of a ban on microwave ovens in the USSR.
1976年：ベルギーで開催されたIMPIシンポジウムで、ソ連における電子レンジの法規制に関する報告はなかった。

1970’s: In the world of international frequency allocations it is known that in the USSR there is the ISM band at 2.375 GHz for microwave ovens. But at the 1979 World Administrative Conference the USSR agreed to move the ISM band to 2.45 GHz making the 2.45 GHz band recognized throughout the world.
1970年代：国際周波数配分の業務の中で、ソ連は電子レンジの為に2.375GHzをISMバンドとして使用していた。
そして、1979年の世界無線管理庁会議（BEMSJ注：各国で使用する無線周波数の配分を決める会議）で、ソ連は2.45GHzを世界共通のISMバンドに移行することに合意している。

1977: At the IMPI symposium (I believe in Minneapolis) I had extensive discussions with Drs. Los and Dumansky from the Ukraine. No mention of any ban on ovens.
1977年：ミネアポリスで開催と記憶しているが、IMPIシンポジウムで私はウクライナからきたLos博士とDumansky博士と広範な意見交換を行ったが、電子レンジの法規制に関しては何も論及が無かった。

1977; 1979; At conferences on microwave bioeffects in Airlie , Virginia and Seattle, WA extensive discussions are held with scientists and engineers from the USSR and no hint of an oven ban is ever mentioned.
1977年と1979年：バージニア州で開催、またワシントン州のシアトルで開催されたマイクロ波の健康影響に関する会議で、ソ連からきた科学者と技術者と広範な意見の交換を行ったが、電子レンジの法規制に関連するような話は皆無であった。

~1980: I had extensive discussions with a celebrated engineer, who had defected from the USSR, on microwave technology in the USSR—both at Raytheon and in Washington, D. C. where he lived.—no mention of a ban on ovens.
1980年以降：ソ連から離脱した有名な技術者と、レイセオン社で、また彼が住んでいたワシントンＤＣで、私は広範な意見の交換を行ったが、電子レンジの法規制に関しては、何らの論及もなかった。

1980’s –the present：I attended many meetings of the Bioelectromagnetics Society where scientists from Eastern Europe were often present. Never did I hear about a ban on microwave ovens.
1980年代から現在まで：私は東欧諸国からの科学者が参加する生体電磁波学会の幾多の会合に出席したが、電子レンジの法規制に関しては、何も聞くことはなかった。

~1995: At both the IMPI symposium and a conference on crossed-field tubes at the University of Michigan there was evidence of microwave oven development in Russia but no mention of a ban.
1995年以降：ミシガン大学で開催された交差電磁界型真空管に関するIMPIシンポジウムと会議の両方で、ロシアにおける電子レンジの発展に関する報告があったが、法規制には触れていない。

—1968 – the present; I have attended almost all of the IMPI symposia. Even though many of the attendees are from Europe—e.g. Per Risman, never have I heard at an IMPI meeting the rumor that ovens were banned in the USSR.
1968年から現在まで：私は殆ど全てのIMPIシンポジウムに参加している。
Per Rismanなどの欧州からは多数の参加者があるが、IMPIの会合でソ連が電子レンジの法規制を行ったという噂は、まったく聞いていない。

1980’s to the present; Many contacts with representatives of magnetron suppliers in Russia, including Istok/Svetlana; with no mention of an oven ban
1980年から現在まで：Istok/Svetlanaなどを含むロシアのマグネトロン製造会社の代表と幾多の接触があるが、電子レンジの法規制には言及していない。

In addition to my experience I asked two people who visited the USSR many times in the last 40 years and they both report never hearing of a ban on microwave ovens while in the USSR—cf. Prof. A.W. Guy who made at least 12 trips and Ric Tell (of EPA fame) who made several trips.
私の経験に加えて、私は、過去40年間にわたって数多くソ連を訪問している2名の方に聞いたが、両名共にソ連で電子レンジの法規制が行われたことは聞いていないと報告している、Guy教授は少なくとも12回、Tell氏は多くの回数、ソ連に行っている。

As cited above, we in Raytheon were able to procure and test the “Electronika” oven. It operated at 2.45 GHz and showed leakage values between 0.5 and 1.0 mW/cm2—i.e. good enough to pass the FDA emission standard even though never legally processed for imports. It is interesting to read the ad (translation) for this oven in the Russian “Economic News” in the Spring of 1980.
以上に述べたように、我々はアメリカのレイセオンに居て、ソ連製のElectronikaという電子レンジを購入でき、かつ試験することができた。
その電子レンジは2.45GHzで動作し、漏洩電磁波は0.5から1.0mw/cm2 の間にあった。
この値は、アメリカのFDAの規格に合致し、輸入を法的に差し止めることはないレベルであった。
1980年春号のロシアの新聞「Economic News」に掲載されたこの電子レンジに関する記事を読むことは興味深い。
＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊

追記3：ロシア語のサイトにあった「ソ連では1978年に電子レンジの量産が始まった、価格は350ルーブルであった」という情報
記：２０１６−５−１７

http://www.yaplakal.com/forum2/topic1075080.html　にあった内容
ロシア語のフォーラムのサイトを、機械英訳したもの

『最初のソ連における電子レンジは1941年に登場した。しかし、第2次世界大戦の為に量産化は遅れた。
そして、電子レンジは1978年に量産が始まった。
量産が始まったとしても普及は進まず、非常に限定された少量の生産であった。
当時の平均月給が200ルーブルの時代に、この電子レンジの価格は約350ルーブルであった。』
という内容が紹介されている。

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１７B．電子レンジの加熱で変性という論の検証−１　食事での実験

記；２０１６−２−９

1）Hertelの実験の内容と、スイスの裁判での発表禁止命令
以下の情報がある。

＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
スイスの食品会社の食物科学者であるハンス・ヘルテル（Hertel）という人物が、こうした分子がひどく損傷を受けた食べ物は人間の血液と免疫機能に異常な変化を起こしている、ということを調べている。
ハンス・ヘルテルは人間の血液と生理学の観点から電子レンジの影響について調査し、電子レンジは食物の中の栄養素を変化させ、それを食べた者の血液にも人体組織の悪化を引き起こすということを突き止めている。

ヘルテルの行った実験は、被験者はアメリカ人１人，カナダ人１人、６人のヨーロッパ人で、スイスのキエンテルにある正食法の実践者で２０代から３０代とハンス・ヘルテル自身６４才で、８週間，同じホテルに泊まり実験を実施した。

実験はスイス連邦研究所と生化学大学研究所のバーナード・Ｈ・ブランクとともに進め、ジャーナリストであるのトム・バレンタインという人物が、この研究結果を「健康の追求」（Search for Health）９２年春号に発表。続く情報は同誌次号、または「エーカーズ」（Acres USA）で読むことができる。

＜BEMSJ注：これらは雑誌とみられる。Acresは最新号が購入可能、「Search for Health」は発行元などの情報も見つからない。

ヘルテルとブランクによる研究結果は、以下に示す1992年のスイスで発行されている一般雑誌に掲載されている。この記事の画像ファイルを入手した。また、エーカーズ誌の記事も入手した。＞

与えられた食事は、
　１．有機農場の生牛乳
　２．普通に暖めた生牛乳
　３．インターミルクバーンの低温殺菌牛乳
　４．電子レンジで暖めた生牛乳

　５．有機農場から取れた生野菜
　６．普通に料理された野菜
　７．凍らせてから電子レンジで解凍された生野菜
　８．電子レンジで料理された野菜
である。

電子レンジ料理を食べたあとに測定された血液検査の結果、貧血と同じ症状を示すようである。
コレステロール値は反対に増加している。
実験が繰り返されるに従い、血液の基準値の変化は統計学的にはっきりしてきた。

電子レンジで料理されたものを食べると、ヘモグロビンとその平均濃度、平均含有量は、際だって減少する傾向が見られる。
白血球は電子レンジ料理を食べたあと顕著な増加。
電子レンジ解凍生野菜を食べたあとでは、コレステロールが著しく増加。

白血球は通常、生命システムで細胞を傷つける病原の存在を知らせるサインで、本来、何を食べたかを表すものではない。
また、血液中のコレステロールの急な増加は本来強いストレスにより起きるものであるはずが、電子レンジにより解凍されただけのコレステロールを含んでいない野菜を食べたことにより起きている、ということが発見された。

バーナード・Ｈ・ブランクとハンス・ヘルテルが、これらの研究結果を発表すると、組合組織であるスイス電気製品販売連合（ＦＥＡ）がセフティゲン裁判所の所長、カントン・ベルンに対して、ヘルテルとブランクに対して「公表禁止令」を出すことを請求した。

しかし、ヘルテルは、すでに電子レンジ料理がもたらす血液の異常について認めた上で、研究の有効性について見解を書物におさめていたのである。

====裁判所の考慮内容====
（１）原告からの要求内容。原告（FEA）は被告（ハンス・ヘルテル博士）に対して次に記される内容の発表を禁止する。
内容：電子レンジで料理された食物が健康に対して有害であり、消費者の血液の変化を起こすとして、がん発生過程の前段階を示唆するような病的な難点に言及している部分。被告は法律で定められた罰則によって、出版物、そして公共の講話でこのような主張を繰り返すことを禁止される。
（２）裁判官の管轄件は法律に従って与えられる。
（３）原告の合法性は法律に従って認められる。
（４）被告の非合法性は当人が問題を引き起こした「研究発表」の著者であるという事実によって認められる。
特に訂正を受けた現在の新しい法律は、競合状態の必要性を除外することを認めているため、それ故に違法行為人も同業競合者だけとは限らない。
よって、ただ宣言をしただけでも、競合している他者の立場に損害を与えた者は違法行為人と見なす。
（明らかに、スイスの販売連合は、「製品をけなし、このような発言によって貿易に損害を与えるかもしれない違法行為人」を釘付けにするよう、法廷に圧力をかけていた。これまでのところ、合衆国憲法の場合は、まだこうした発表の自由を認めている。）

（5）被告の論争が大衆の支持を受けるか否かは問題ではない。
なぜなら、重要なことは、彼ら（大衆）自身が専門家ではないからこそ、このような陳述が支持を受けるという可能性が存在するからである。

また、人々に不安を与える内容を公の場で発表することは認められていない。
それらは常に法律によって違法行為とされる。性急な妨害活動の必要性は、競合の過程においてと同様に認められない。
基本的に被告はこのような非難から自分自身を守る権利がある。
しかしながらこの権利は、要求があった場合、原告の権利を害する恐れのある緊急の場合において拒否される。

====結論====
この切迫した原告の要求内容の理解の下、法廷は以下のように結論を下す。
本件において、被告による（電子レンジについての）特殊な憶測は、原告側を明らかに不利な状況に追い込み、そして、その状況は容易に回復され得ない。
また、被告がいつ大衆に対して、これに続く内容を発表するかは予測ができないゆえに、即座に脅威を与えるものと見なすことができる。

被告の反論を聞くまでもなく、以上のように、法廷は原告の要求内容が正当であることを認める。
同じく本裁判は、被告側の出版物が科学誌として発刊され、それ故、特に信憑性が高く見えるということにより、原告側に更なる不利益を与える可能性があると結論する。
加えて証明不能の疑似科学的発表によって公共の利益を生み出すことができないため、明らかにこの出版物には正当な理由がない。

被告は、５０００スイスフランの罰金、あるいは１年間の禁固刑の処罰の下、以下の内容の発表を禁止するものとする。
内容：電子レンジで料理された食物が健康に有害であり、がん発生過程の初期症状を含む病的障害を招くとする部分。
原告は諸経費を支払うこと。
　　　セフティンゲン・クレマー裁判所　所長。＜BEMSJ注：たぶん1992年の判決と推定＞

この後、当然ながら上告し、ヘルテルは今後も法廷で争うことになった。
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2）Hertelの実験の報告：Hertelら1992年Journal Franz Weber記事
記：２０１６−３−１６

Hartelと共同研究者Bernald H. Blancが1992年に発行された雑誌Journal Franz Weber（スイスで発行、ドイツ語版とフランス語版しかない。査読付きの学術雑誌ではない。）に“Vergleichende Untersuchungen über die Beeinflussung des Menschen durch konventionell und im Mikrowellenofen aufbereitete Nahrung”という論文ではなく記事を書いている。
この記事に対して、以下に示すスイスでの裁判が始まったとされる。

Journal Franz Weberの1992年発行　No.19に以下の記事がある。
当該の頁だけの画像ファイルは　こちらに　
表紙を以下に示す。

入手した画像ファイルからOCRでテキスト化し、ドイツ語を機械英訳し、BEMSJが英訳を元に和訳した。

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Der vollständige Rapport der Untersuchung
=The full report of the investigation
=調査の全文

Vergleichende Untersuchungen über die Beeinflussung des Menschen　durch konventionell und im Mikrowellenofen aufbereitete Nahrung
= Comparative studies on the influence of the people through food prepared in the microwave oven and conventional
=電子レンジでの調理と従来の調理による人々への影響に関する比較研究

Prof. Bernard H. Blanc, Institut für Biochemie an der Eidgenösschen Techmschen Hochschule, 1015 Lausanne
und
Dr. Hans U. Hertel, Umweltbiologische Forschung und Beratung, 3135 Wattenwil

1.　Einleitung
＝1. Introduction
＝1. はじめに

Seit mehr als einem Jahrzehnt finden Mikrowellenöfen - anfänglich im den USA, heute auch in Europa - zunehmend Verwendung für die Aufbereitung von Nahrung im Restaurationsbetrieb, aber auch im privaten Haushalt.
= For more than a decade, microwave ovens - find initially in the United States, today also in Europe - increasingly use for the preparation of food in the restaurant operation, but also in the private household.
=十年以上にわたって、電子レンジ（当初はアメリカ合衆国で使用され始め、今日ではヨーロッパでも使用されている）はレストランでの食材の調理に使用することが増え、さらに、個人の家庭においてもしかりである。

Verkürzung und Vereinfachung der Mahlzeitenzubereitung, Bequemlichkeit und verminderte Kosten für die Elektrizitat dienen als Verkaufsargumente.
＝Shortening and simplifying the meal preparation, convenience and reduced costs for the electricity used as selling points.
＝短時間で、簡単に食事の準備ができ、利便性と電気料金の節約は機器のセールスポイントとなっている。

Zahlreiche Kochbücher sind zur unterstützung dieser Kochtechnik und der Verkäufe solcher öfen entstanden und sorgen zusammen mit wissenschaftlichen Empfehlungen für deren zunehmende Verbreitung.
＝Numerous Cookbooks are created to support this cooking technique and the sales of such stoves and ensure their growth together with scientific recommendations.
=この調理の技術と電子レンジの販売をサポートする為と、科学的な推奨を共にこの調理法を保証する為に、多くの料理本が刊行されている。

という序文から始まり、ドイツ語で5ページにわたって、様々なことが書かれている。
とても、全文をドイツ語から英訳・和訳はできない。
以下の箇所だけを翻訳してみた。

4　Analysen und Beobachtungen an den verschiedenen　Nahrungsmittel-Varianten
＝4 ：Analysis and observations on the different food
＝4：さまざまな食品の分析と観察

4.1　Die Milch
＝4.1　ミルク

Die im Mikrowellenofen aufgekochte　Milch änderte sich somit in einigen wesentlichen Kriterien, nämlich (siehe Tabelle l ):
＝The milk boiled in a microwave oven changed thus in some essential criteria, namely (see table l):
＝電子レンジでミルクを加熱したらいくつかの要素が変化した、重要な要素を表1に示す。

Talle 1 - Die 4 Milch-Varianten
= table 1 - the 4 milk options
=表1： 4種の牛乳の変化

テストの基準	生のミルク	従来の調理法でのミルク	加熱殺菌法 でのミルク	電子レンジで 調理したミルク
脂肪分　%	4.0	4.0	4.1	4.0
タンパク質 %	3.2	3.2	3.2	3.2
細胞数	524,000	520,000	540,000	523,000
非蛋白質窒素mg%	67.9	67.2	74.1	91.9
非カゼイン窒素　mg%	0.99	0.71	1.05	0.92
ビタミンA IU (Roch)	900	1,000	1,300	1,200
ビタミンC mg (Roch)	17.0	18.2	17.9	18.1
葉酸(Roch)	58.0	46.0	48.0	42.0
酸性度SH	6.16	6.14	6.20	6.30
pH	6.75	6.73	6.72	6.72
酸素　mg/l	7.70	4.60	7.70	4.80
粘度cp	162,471	171,135	164,951	測定不能
伝導率m.s.	5.03	4.95	5.04	5.00
堆積物g	0.003	0.004	0.002	0.008
顕微鏡での脂肪の構造	普通	普通	普通	巨大なフォーム

BEMSJ注）非タンパク質窒素：非タンパク質態窒素ともいう。タンパク質以外の窒素化合物の窒素の総称。アミノ酸、低分子量ペプチド、アンモニア、アミン、尿素などの窒素が含まれる。

これ以上のドイツ語の画像ファイルから、OCRでテキスト化、機械英訳は割愛する。
とりあえず、Hertelらは食事での8名の実験の他に、電子レンジでのミルクの加熱による変性に関して、何らかの定性的な実験は行い、何らかのデータは示していると言える。


3）Hertelらの研究をアメリカのジャーナリストが報道

ハーテルらの電子レンジ加熱に関する研究に関して、1994年にアメリカのAcres誌に掲載された記事を1995年にNEXUSという雑誌に転載され、その情報をとあるWEBが掲載していたのをBEMSJが見つけた。

ハーテルらの研究は、「不確実な情報によるもので電子レンジの販売に影響するので、さらなる発表は禁止」というスイスの裁判所の裁決があり、1992年のハーテルらによるJournal　Franz　Weber誌への投稿以後は、発表できなかった。

しかし、アメリカでは「報道の自由」があり、報道できるとして、アメリカのジャーナリストTom　Valentineがまとめた2本の記事の中の後半の1本である。
一読したが、何か判りにくい英文の箇所もある。
一部に、BEMSJのコメントや和訳を入れてある。
詳細は　こちらを


４）Hartelの論文を掲載している1999年の雑誌から
記：２０１６−５−２２

The　Journal of Natural Scienceの Vol.2 No.4 1999　に以下の記事が掲載されている。
タイトル：Microwave Ovens:　A Hazard to Health　ALARMING RESULTS OF A SCIENTIFIC STUDY
筆者：Dr. Hans U. Hertel　Bern, Switzerland

この雑誌の当該のページを入手した。　こちらに
関心のある方は、当該のページを読んでください。　英文です。

この記事の中には
・Hartelは、1980年代の終わりに、ローザンス大学と共同で研究をやろうとした。Swiss National Fund「スイス国家研究基金とでも訳す？」は、「この研究は不要である」として、資金の提供はなく、追試などは行えなかった。

・1992年に、HartelはJournal Franz Weberに記事を書いた。この記事は「科学的ではない」と批判された。しかし、筆者であるHartelは「電子レンジでの調理は危険である」と信じている。

・Hartelらの行った食事の実験には、３名の男性と、5名の女性が参加した。
・実験参加者は、どの食事を摂ったかはわからないように、Blindで実験を行った。
・摂った食事は、牛乳（生牛乳、普通に暖めた生牛乳、低温殺菌牛乳、電子レンジで暖めた生牛乳）と
生野菜（生野菜、普通に料理された野菜、凍らせてから電子レンジで解凍された生野菜、電子レンジで料理された野菜）だけである。
＜BEMSJ注：牛乳と野菜だけの食事、特殊は食事法で、一般的ではないと思われる。＞

そして、以下のようなデータもある。
一例を示す。

　

生の食事、通常の調理した食事、、電子レンジで調理した食事を摂った後の、15分後と120分後の血中ヘモグロビンの変化。

5）Hertelの実験に関する論評
https://www.metabunk.org/debunked-the-dangers-of-microwave-ovens.t1288/には以下の情報がある。

＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
・この実験で誰も病気になっていない。
・この研究は、査読付きの雑誌に掲載されたことはない。
・研究者Hertelはデータを提示していない＜Bemsj注；十分か否かは別として、1992年の一般雑誌にデータを含む研究内容を記事にしている・＞、
・この研究は、いまだに再現実験が行われていない。
・実験に使用したサンプル数は4件で、有意な情報を明示する条件にはなっていない。

この話はインターネット上にしばしば登場している。
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ということで、このHertelの研究は、不十分なものと言えるかもしれない。

Hertel Hの論文は、Pubmedでの検索では該当するものは見当たらないことをBEMSJも確認を行った。


6）Hertelは裁判を継続、1998年の結果
以下の情報もある。

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Hertelは裁判結果を無視

Hertelは「彼らは私を黙らせることはできない。私はこの判決を受け入れない」と宣言した。
「私はドイツでのセミナーで講演もし、講演は受け入れてもらえた。」と語った。

1998年8月、スイスの裁判所の判決はストラスブルグの欧州人権裁判所の判決で、「表現の自由に関する権利」が認められて、ひっくり返された。
欧州人権裁判所は、スイス政府はHertelに裁判費用を補填する為に4万スイスフランを支払うことを命じた。
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この欧州人権裁判所の判決文は、以下のサイトでみることができる。
http://www.iidh.ed.cr/comunidades/libertadexpresion/docs/le_europeo/hertel%20v.%20switzerland.htm　


7）纏め
このHertelの電子レンジ危険説は、インターネットなどでも散見される。

纏めると以下になる。
・極めて限定した試行的な実験で、電子レンジでの調理による悪影響を見出した。
・この実験結果は、査読付き論文誌などには掲載されなかった（限定的な試行実験であり、査読付き論文誌に掲載が認められるようなレベルの研究とは言えなかった？）が、1992年の一般雑誌には記事として投稿された。
この情報は様々なルートで公開された。
・この実験結果は、「不十分な情報で、商売などに影響を与えてはならない」とするスイスの法律にのっとり、Hertelは訴えられ、スイスの裁判所では「公表禁止」といった判決が下った。
・Hertelは納得せず、裁判を継続し、1998年欧州人権裁判所で、「表現の自由」が認められ、スイスの裁判判決はひっくり返された。
この判決は、表現の自由が認められたのであって、Hartelの研究が正しいことを認めたものではない。

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